長期だからこそ、
「イノベ投資」を混ぜておく。

グローバル・ロボティクス株式ファンド

追加型投信／内外／株式

日興アセットは、株式100%での資産運用を設計するなら「インデックス投資にイノベーション投資を組み合わせては？」という提案をしてきました。

それは、
インデックス投資の補完になる投資。

あるいは、
まだS&P500などの上位にいない段階の銘柄などへの投資です。

下図のように、時価総額の大きさとは関係なく、定めたイノベーションテーマに沿うと考える銘柄から、今後の株価上昇期待への「確信度」によってポートフォリオを構築するイノベーション投資のファンドは、インデックス投資を補完するひとつのアイデアといえます。

上記3銘柄は、資料作成時点の世界の企業の時価総額の上位3銘柄を説明のために例示したものであり、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当社ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

長期投資だからこそ必要な「未来志向」の投資コンセプト

グローバル・ロボティクス株式ファンド

追加型投信／内外／株式

決算頻度と為替ヘッジの有無が異なる4つのシリーズファンドがあります（グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）／（年２回決算型）／（為替ヘッジあり・１年決算型）／（為替ヘッジあり・年２回決算型））。

１年決算型 / リスク・費用

年２回決算型 / リスク・費用

為替ヘッジあり・１年決算型 / リスク・費用

為替ヘッジあり・年２回決算型 / リスク・費用

実際、日興アセットが考える「イノベーションファンド」の一例である当ファンドの上位組入銘柄を見ると、インデックス投資では見かけない銘柄も多く並びます。そして、こうしたポートフォリオを構築するためには、個々の銘柄への深いリサーチと、必要に応じた機動的な売買などの調整作業が重要になります。

また、全組入銘柄数が58銘柄（資料作成時点）と少なく、１銘柄が占める比率が相対的に高いことも分かります。これは、基準価額の上昇に対する期待が大きい反面、値動きのリスクも大きくなることを意味します。

主要インデックスとは顔触れが異なるイノベーションファンド。
意味ある分散と成長機会の獲得に。

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
組入上位10銘柄（全58銘柄）2024年12月30日時点

	銘柄	比率
1	インテューイティブ・サージカル	5.2%
2	エヌビディア	4.0%
3	シーメンス	3.3%
4	ロックウェル・オートメーション	3.3%
5	台湾セミコンダクター	3.2%
6	ABB	3.1%
7	トリンブル	2.8%
8	日立製作所	2.7%
9	マイクロソフト	2.6%
10	イートン	2.5%

[ご参考]
当社オール・カントリー指数連動のインデックスファンド
「インデックスファンドMSCIオール・カントリー（全世界株式）」
組入上位10銘柄（全2,515銘柄） 2024年12月30日時点

	銘柄	比率
1	アップル	4.9%
2	エヌビディア	4.3%
3	マイクロソフト	3.8%
4	アマゾン・ドット・コム	2.7%
5	メタ・プラットフォームズ	1.6%
6	テスラ	1.5%
7	アルファベット（クラスA）^＊	1.4%
8	ブロードコム	1.3%
9	アルファベット（クラスC）^＊＊	1.2%
10	台湾セミコンダクター	1.0%

＊議決権が付与された株式
＊＊議決権が付与されていない株式

リスク・費用

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、各ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。〇上記は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

下グラフは基準価額の推移です。グラフの2つの線は、当シリーズファンドの中の「１年決算型」の基準価額と世界株式指数を示しています。

基準価額は信託報酬などすべてのコストを日々控除した後の数値。したがって、その基準価額の推移を見ると、そうした「顔触れの違い」がどう値動きに繋がってきたかが分かります。

グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）の
設定来基準価額推移

〇世界株式指数は当ファンドの設定日を10,000として指数化。

〇基準価額は信託報酬控除後の１万口当たりの値です。〇「世界株式指数」はMSCIワールド指数（税引後配当込み、米ドルベース）を日興アセットマネジメントが円換算。なお、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の値に当日の為替を適用して算出。〇上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。〇信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。〇上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。〇指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。