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日興アセットマネジメントとは

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  • 進化する機関投資家ビジネス

  • 役員一覧

  • 運用体制

  • リスク管理体制 / コンプライアンス体制

  • 沿革

  • 業界の評価

年金は、少子高齢化が進む日本において大きな社会的課題のひとつです。日興アセットマネジメントでは、年金制度が直面している社会構造的な問題点に着目し、年金基金等の顧客に対して単なる商品提案ではなく、多角的な視点でのコンサルティング提案など、総合的なソリューションを提供しています。

また、運用先の選定に厳しい目を持つ国内外の金融機関に対しては、既成概念にとらわれない新しい運用手法や商品開発、ラインナップ拡充こそ重要課題だと考え、スピード感をもって積極的に進めています。また、海外機関投資家からのマンデートを獲得するために、機関投資家の要求レベルに応えられるファンドの運用体制や投資運用プロセスを整備していきます。

近い将来、世界中の機関投資家がよりよい投資対象を求めてアジアに本格的に資金をシフトさせる際、日興アセットマネジメントグループが、機関投資家になくてはならない存在に進化しています。

役員一覧

 

〔取締役〕

代表取締役会長
西田 豊
代表取締役社長
ステファニー・ドゥルーズ
社外取締役・取締役会議長
岩間 陽一郎
NBRE Management Japan Advisors株式会社 エクスターナル シニアアドバイザー
一般社団法人霞ヶ関カンツリー倶楽部 理事長
認定NPO法人トリトン・アーツ・ネットワーク 理事
公益社団法人CISV日本協会 会長
株式会社インターネットイニシアティブ 社外取締役
社外取締役
エヌ・パーカー・シムズ
社外取締役
山内 麻理
株式会社ヒューマンネクサスラボ 代表取締役社長
公立大学法人国際教養大学 客員教授
サクサホールディングス株式会社 社外取締役
中央職業能力開発協会 参与
社外取締役
リチャード・ウォハンカ
Chairman of the Board of Trustees, Pension Super Fund
Trustee, Marie Curie
Chairman, Intelligent Data Technology Limited
社外取締役
奥村 夏彦
社外取締役
田子 真也
岩田合同法律事務所 弁護士
株式会社日本デキシー 社外監査役
一橋大学大学院法学研究科法科大学院特任教授
社外取締役
曽我辺 美保子
曽我辺公認会計士事務所 公認会計士
DM三井製糖ホールディングス株式会社 社外取締役
株式会社電通グループ 社外取締役
株式会社ソルブレイン 社外監査役

〔執行役員〕

副会長執行役員
大柳 雄二
専務執行役員
辻村 裕樹
専務執行役員兼CIO
楊 浩
専務執行役員兼CFO
アレン・ヤン
常務執行役員
浅井 公広
常務執行役員
横山 寛

グローバルエグゼクティブコミッティー委員

代表取締役会長
西田 豊
代表取締役社長
ステファニー・ドゥルーズ
副会長執行役員
大柳 雄二
専務執行役員
辻村 裕樹
専務執行役員兼CIO
楊 浩
専務執行役員兼CFO
アレン・ヤン
常務執行役員
浅井 公広
常務執行役員
横山 寛
国際営業担当
トニー・グラバー
法務・コンプラインス担当
河井 健志
経営企画担当
龍 清隆
リスク担当
境 信輔
人事担当
宮脇 貴英

安定し、かつ優れたパフォーマンスを上げるには、優れたポートフォリオマネジャーやアナリスト、トレーダーが存在するか否かが大きく影響します。当社は、多様な運用商品を提供できる能力があり、優れた成果を期待できるタレントによる運用チームを組織していることを、皆様に自信を持って宣言致します。

また、「優れた運用成果を上げる」という最も重要な使命に彼らが集中できるようにするためには、環境やサポート体制の整備も必要です。当社の運用プロフェッショナルたちが皆様の資産をマネジメントすることに集中できるよう、当社はあらゆる努力を注いでいます。

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全社的リスク管理

当社では運用部門、営業部門と独立した組織であるリスク管理/コンプライアンス業務担当部門を設置し、全社的なリスク管理活動のモニタリング、指導の一元化を図っております。当社グループの法令などの遵守状況についてはコンプライアンス部門が事務局を務めるコンプライアンス監督委員会、リスク管理状況についてはリスク管理部門が事務局を務めるリスク監督委員会を通して経営陣に報告され、更に年一度以上取締役会に対して全体的な活動状況を報告しております。両委員会およびそれに関連する部門別会議においては、法令遵守状況や各種リスク(運用リスク(流動性リスクを含む)、市場リスク、カウンターパーティーリスク、オペレーショナルリスク(事務リスクを含む)など)に関するモニタリングとその報告に加えて、重要事故への対応と各種リスク対応、事故防止のための施策やその管理手法の構築などの支援に努めております。

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長年にわたって培われた当社のグローバルな専門性により、日興AMは業界で権威ある数々の賞を獲得しています。受賞の数は直接業績に関わることではありませんが、世界トップレベルのリターンをお客様にお届けしようとする努力が高く評価されることは、とても光栄なことです。

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進化する機関投資家ビジネス

年金は、少子高齢化が進む日本において大きな社会的課題のひとつです。日興アセットマネジメントでは、年金制度が直面している社会構造的な問題点に着目し、年金基金等の顧客に対して単なる商品提案ではなく、多角的な視点でのコンサルティング提案など、総合的なソリューションを提供しています。

また、運用先の選定に厳しい目を持つ国内外の金融機関に対しては、既成概念にとらわれない新しい運用手法や商品開発、ラインナップ拡充こそ重要課題だと考え、スピード感をもって積極的に進めています。また、海外機関投資家からのマンデートを獲得するために、機関投資家の要求レベルに応えられるファンドの運用体制や投資運用プロセスを整備していきます。

近い将来、世界中の機関投資家がよりよい投資対象を求めてアジアに本格的に資金をシフトさせる際、日興アセットマネジメントグループが、機関投資家になくてはならない存在に進化しています。

役員一覧

〔取締役〕

代表取締役会長
西田 豊
代表取締役社長
ステファニー・ドゥルーズ
社外取締役・取締役会議長
岩間 陽一郎
NBRE Management Japan Advisors株式会社 エクスターナル シニアアドバイザー
一般社団法人霞ヶ関カンツリー倶楽部 理事長
認定NPO法人トリトン・アーツ・ネットワーク 理事
公益社団法人CISV日本協会 会長
株式会社インターネットイニシアティブ 社外取締役
社外取締役
エヌ・パーカー・シムズ
社外取締役
山内 麻理
株式会社ヒューマンネクサスラボ 代表取締役社長
公立大学法人国際教養大学 客員教授
サクサホールディングス株式会社 社外取締役
中央職業能力開発協会 参与
社外取締役
リチャード・ウォハンカ
Chairman, Nuclear Liabilities Fund
Chairman of the Board of Trustees, Pension Super Fund
Trustee, Marie Curie
Chairman, Intelligent Data Technology Limited
社外取締役
奥村 夏彦
社外取締役
田子 真也
岩田合同法律事務所 弁護士
株式会社日本デキシー 社外監査役
一橋大学大学院法学研究科法科大学院特任教授
社外取締役
曽我辺 美保子
曽我辺公認会計士事務所 公認会計士
DM三井製糖ホールディングス株式会社 社外取締役
株式会社電通グループ 社外取締役
株式会社ソルブレイン 社外監査役

〔執行役員〕

副会長執行役員
大柳 雄二
専務執行役員
辻村 裕樹
専務執行役員兼CIO
楊 浩
専務執行役員兼CFO
アレン・ヤン
常務執行役員
浅井 公広
常務執行役員
横山 寛

グローバルエグゼクティブコミッティー委員

代表取締役会長
西田 豊
代表取締役社長
ステファニー・ドゥルーズ
副会長執行役員
大柳 雄二
専務執行役員
辻村 裕樹
専務執行役員兼CIO
楊 浩
専務執行役員兼CFO
アレン・ヤン
常務執行役員
浅井 公広
常務執行役員
横山 寛
国際営業担当
トニー・グラバー
法務・コンプラインス担当
河井 健志
経営企画担当
龍 清隆
リスク担当
境 信輔
人事担当
宮脇 貴英

運用体制

安定し、かつ優れたパフォーマンスを上げるには、優れたポートフォリオマネジャーやアナリスト、トレーダーが存在するか否かが大きく影響します。当社は、多様な運用商品を提供できる能力があり、優れた成果を期待できるタレントによる運用チームを組織していることを、皆様に自信を持って宣言致します。

また、「優れた運用成果を上げる」という最も重要な使命に彼らが集中できるようにするためには、環境やサポート体制の整備も必要です。当社の運用プロフェッショナルたちが皆様の資産をマネジメントすることに集中できるよう、当社はあらゆる努力を注いでいます。

当社の目標は、可能な限り最良のパフォーマンスを提供することです。当社は競合他社を凌ぐパフォーマンスの実現を目指し、常に当社の運用プロセスとその実践状況をレビューし続けています。

当社の運用チームの人数については、企業データをご覧ください。

Accountable

当社のポートフォリオマネジャーやアナリストは、個々の運用パフォーマンスと潜在能力によって選定されます。そして、彼らには、投資家の皆様と皆様から委ねられたポートフォリオに最高のパフォーマンスを提供するために「何をすべきか」を決定する裁量が与えられています。もちろん裁量が与えられているだけではなく、彼らは自分たちの役割を理解しており、自分たちの決定の成否について、全面的に責任を負う社内体制となっています。

Independent

当社は、ポートフォリオマネジャーやアナリストが独立的に思考することを尊重します。各運用チームは、それぞれ独自の運用哲学を創造し、ポートフォリオマネジメントタイプに応じた意思決定プロセスを持っています。

Compensation

当社では、ポートフォリオマネジャーやアナリストがより高いレベルでモチベーションを維持し、高いパフォーマンスを追求できるよう、運用パフォーマンスの貢献に応じた報酬体系制度を設けています。

リスク管理体制 / コンプライアンス体制

全社的リスク管理

当社では運用部門、営業部門と独立した組織であるリスク管理/コンプライアンス業務担当部門を設置し、全社的なリスク管理活動のモニタリング、指導の一元化を図っております。当社グループの法令などの遵守状況についてはコンプライアンス部門が事務局を務めるコンプライアンス監督委員会、リスク管理状況についてはリスク管理部門が事務局を務めるリスク監督委員会を通して経営陣に報告され、更に年一度以上取締役会に対して全体的な活動状況を報告しております。両委員会およびそれに関連する部門別会議においては、法令遵守状況や各種リスク(運用リスク(流動性リスクを含む)、市場リスク、カウンターパーティーリスク、オペレーショナルリスク(事務リスクを含む)など)に関するモニタリングとその報告に加えて、重要事故への対応と各種リスク対応、事故防止のための施策やその管理手法の構築などの支援に努めております。

運用状況の評価・分析および運用リスク管理

ファンド財産について運用状況の評価・分析および運用リスク(流動性リスクを含む)の管理状況をモニタリングします。運用パフォーマンスおよび運用リスクに係る評価と分析の結果については運用リスク会議に報告し、運用リスク(流動性リスクを含む)の管理状況についてはリスク監督委員会へ報告され、問題点の原因の究明や改善策の策定が図られます。加えて外部委託運用部門は、外部委託ファンドの運用管理を行ない、投資方針に沿った運用が行なわれているかなどのモニタリングを行なっています。

法令など遵守状況のモニタリング

運用における法令・諸規則、信託約款などの遵守状況については、コンプライアンス業務担当部門が管理を行ないます。問題点についてはコンプライアンス関連の委員会に報告され、必要に応じ運用部門に対し是正指導が行なわれるなど、適切に管理・監督を行ないます。

沿革

旧 日興證券投資信託委託株式会社
旧 日興国際投資顧問株式会社
会社設立(翌年4月営業開始)

1959
「公社債投資信託」設定

1961
1981

会社設立
ニューヨーク駐在員事務所設立

1984

日興国際投資顧問(イギリス)設立
ロンドン駐在員事務所設立

1987

投資顧問業者登録
投資一任業者認可
1988

シンガポール駐在員事務所設立
シンガポール駐在員事務所設立

1990

厚生年金基金の運用に参入

日興アセットマネジメント株式会社
1999

  • 旧日興證券投資信託委託と旧日興国際投資顧問が合併し、日興アセットマネジメント発足
  • 国内初のSRI(社会的責任投資)ファンド「日興エコファンド」設定※1
2000

  • 「国連環境計画(UNEP)」の環境と持続可能な発展に関する金融業界環境声明に署名
2001

  • 本社を東京都千代田区有楽町一丁目1番3号に移転
  • 国内初の上場投資信託(ETF)を東京証券取引所に上場※1
2003

  • 国内初の不動産投信(J-REITs)を組み入れた公募ファンド・オブ・ファンズを設定※1
  • 資産運用会社として初めて中国の「適格外国機関投資家」(QFII)資格を取得※1
2004

  • 世界の優れた運用力を国内の投資家に提供する「ワールドシリーズ・ファンド・プラットフォーム」を展開
2005

  • リッパー・ファンド・アワード・ジャパンにて『最優秀運用会社』を受賞
  • 「適格外国機関投資家」(QFII)として中国A株に直接投資ができる世界初の追加型株式投資信託を設定※2
2007

  • 中国事業拡大に向け、融通基金管理有限公司の株式40%を取得
  • 本社を東京都港区赤坂九丁目7番1号に移転
  • 日興AMインターナショナル・インクと日興オルタナティブ アセットマネジメント・インクが合併し、日興アセットマネジメント アメリカズ・インク発足
2008

  • 資産運用に特化したカリキュラムを提供する『日興AMファンドアカデミー』を当社内に開校
2009

  • 住友信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)が当社株式の98.54%を取得
2010

  • 世界銀行が発行するグリーンボンドに投資する世界初の世銀との協同開発ファンドを設定※1
2011

  • オーストラリア・ニュージーランドの資産運用会社ティンダル・インベストメント社の買収を完了
  • シンガポールの資産運用会社DBSアセットマネジメントの買収を完了
  • シンガポール大手金融機関DBS銀行と業務提携し、アジアにおける販売体制を強化
  • DBSアセットマネジメントの社名を日興アセットマネジメント アジアに変更
2013

  • 運用資産残高が15兆円を突破
  • 豪トレジャリー・アジア・アセット・マネジメント・リミテッドを買収し、アジア株式運用体制を強化
2014

  • 福岡オフィス開設
  • 日興アセットマネジメント アジア リミテッドが「人民元適格外国機関投資家」(RQFII)資格を取得
  • 日興アセットマネジメント アジア リミテッドがRQFII資格に基づく人民元建て債券ファンドを設定
  • グローバル株式運用チームを獲得
  • シンガポールにグローバル・マルチアセット運用体制を構築
  • オーストラリアとニュージーランドのティンダル・インベストメント・マネジメントの社名を日興アセットマネジメントに統一
2015

  • 地政学リスクの調査・分析を行なう米ユーラシア・グループとパートナーシップ締結
  • 運用資産残高が20兆円を突破
  • 日本初のロボティクス関連企業に投資するファンド「グローバル・ロボティクス株式ファンド」を設定※1
2017

  • 日興アセットマネジメント アジア リミテッドが日興アセットマネジメントグループとして初めて日本国外でETFを上場※1
  • 破壊的イノベーションに特化した米アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシーに出資
2018

  • 「女性のエンパワーメント原則(WEPs)」に賛同・署名
2019

  • 日興アセットマネジメント ヨーロッパ リミテッド ドイツ支店開設
  • 監査等委員会設置会社へ移行
2020

  • 初のサステナビリティレポートを発行
2021

  • 豪ヤラ・キャピタル・マネジメントと豪州事業におけるパートナーシップを締結

※1 2018年3月末時点、日興アセットマネジメント調べ
※2 中華人民共和国内で設定された投資信託は除く(日興アセットマネジメント調べ)

業界の評価

世界中にトップレベルの運用実績を。その努力が受賞につながりました。

長年にわたって培われた当社のグローバルな専門性により、日興AMは業界で権威ある数々の賞を獲得しています。受賞の数は直接業績に関わることではありませんが、世界トップレベルのリターンをお客様にお届けしようとする努力が高く評価されることは、とても光栄なことです。

※当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

The Asset トリプル A アワード — 2020, 2021, 2022
アジア・アセット・マネジメント ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード — 2015, 2016, 2018, 2019, 2020, 2021, 2022, 2023
アジアンインベスター アセット・マネジメント・アワード — 2006, 2007,2008, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2017, 2020
ETF エクスプレス アワード — 2010, 2011, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017, 2018, 2019, 2020
Global Investor/isf Award for Investment Excellence — 2010
リッパー・ファンド・アワード — 2005, 2006, 2007, 2008, 2009, 2010, 2011, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017, 2018, 2019, 2020, 2021, 2022, 2023
マーサーMPA(Japan)アワード — 2006, 2007, 2008, 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017,2020, 2022
モーニングスター アワード ファンド オブ ザ イヤー — 2005, 2006, 2007, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017, 2018, 2019, 2020, 2021
R&Iファンド大賞 — 2007, 2008, 2009, 2010, 2011, 2013, 2014, 2015, 2016, 2017, 2018, 2019, 2020-1, 2020-2,  2021-1, 2021-2, 2022-1, 2022-2
R&I顧客満足大賞(投信部門、「ファンド情報」調査) — 2020, 2021, 2022, 2023
TBLI ESG Leaders Awards — 2010

外部評価機関からのお知らせ

The Asset Triple A Awards (トリプル A アワード)
アジアの有力金融情報誌「The Asset」誌により選出される「トリプル A アワード」は、金融業界のさまざまな分野で優れた実績を誇る企業を表彰するものです。当アワードは、20年以上の実績があり、「The Asset」誌の編集委員会が厳しい評価基準や調査機関により提供されたデータ分析に基づき審査し、企業の取り組みを総合的に評価し、選出しています。

Asia Asset Management  “Best of the Best Award ”
アジア・アセット・マネジメントが発表する「ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード」は、年1回アジアにおける優れた運用会社に与えられている賞です。この賞は、パフォーマンス(Performance)、国(Country)、地域(Regional) 、AEANの4つのカテゴリーに分けられ授与されます。パフォーマンス賞は、運用会社が運用するファンドのパフォーマンス分析に基づき評価されます。国別賞は、同じ国の運用会社の実績やスキルを比較し、評価されます。対象国はアジア13ヵ国・地域(中国、香港、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、ブルネイ)です。地域別賞は、アジア地域において、優れた運用実績のある金融サービス会社、機関投資家、販売会社に与えられる賞です。

リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ2020 ジャパン
「リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ2020 ジャパン」の評価の基となるLipper Leader Rating (リッパー・リーダー・レーティング)システムのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。Lipper Leader Rating システムが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、Lipperが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

Morningstar Award “Fund of the Year”
Morningstar Award “Fund of the Year”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

マーサー MPA(Japan)アワード
マーサーMPA(Japan)アワードは過去の定量結果のみによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を受けられるわけではありません。また、表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではなく、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を負うものでもありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。

アジアンインベスターインベストメント・パフォーマンス・アワード
毎年アジアンインベスター誌により選出されるインベストメント・パフォーマンス・アワードは、世界的に優れた運用会社のほか、アジア各地域において優れたローカルプレゼンスを誇る運用会社やETF 運用会社、販売会社などを表彰するものです。

R&Iファンド大賞
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

R&I顧客満足大賞(投信部門、「ファンド情報」調査)
「R&I顧客満足大賞(投信部門、「ファンド情報」調査)」は、R&Iが投資信託の販売会社に対して実施したアンケートに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。アンケートの集計方式については、「ファンド情報」掲載の当賞に関する記事を参照ください。当賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

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