株式

Investment Insights by our experts and thought leaders

アジア株式 Monthly Outlook 2020年3月

当月はアジア株式市場にとって厳しい1ヵ月となり、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)と原油価格急落の影響によって市場が大きく下落した。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年2月

1月に下落したアジア株式市場(日本を除く)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)不安を受けて、2月も引き続き売り圧力に晒された。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年1月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、コロナウィルスの流行が世界的な景気悪化を引き起こすかもしれないとの不安から下落し、米ドル・ベースのリターンが-4.5%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年12月

12月のアジア株式市場(日本を除く)は、米国が月の中旬に予定していた中国製品への追加関税発動を見送り米中貿易戦争が休戦となったことを受けて上昇し、米ドル・ベースの月間市場リターンが6.7%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年12月

11月も引き続き、米中通商協議の一進一退と両国による通商協定「第1段階」の合意期待に市場のムードが大きく左右された。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年11月

10月のアジア株式市場(日本を除く)は、米中貿易協定の部分的合意への期待が高まったこと、米FRB(連邦準備制度理事会)が0.25%の追加利下げを実施したことが追い風となり、勢いを増して続伸した。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年10月

9月のアジア株式市場(日本を除く)は、前月の急落から回復を見せてポジティブなムードで月を終え、月間リターンが米ドル・ベースで1.7%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年9月

8月のアジア株式市場(日本を除く)は、一時的な休戦状態にあった米中貿易戦争が再燃し両国が新たな追加関税合戦を繰り広げるなか、月間リターンが米ドル・ベースで-4.4%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年8月

7月のアジア株式市場(日本を除く)は利食い売りが先行して下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-1.8%となった。域内の経済および製造業指標・統計が事前予想を下回ったことに加えて、世界経済の鈍化懸念が高まったことが、アジア株式の重石となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年7月

6月のアジア株式は、米FRB(連邦準備制度理事会)による利下げ期待や米中間の貿易交渉再開が支援材料となり、リリーフ・ラリー(安堵感からの相場上昇)を見せた。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年6月

アジア株式は、4ヶ月連続でプラス・リターンを記録していたが、その上昇基調が米中貿易問題の激化を受けて5月に突如途絶えた。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年5月

4月のアジア株式市場(日本を除く)は、米国や中国の経済指標が市場予想を上回る内容となったこと、世界的にリスクセンチメントが落ち着いたこと、米FRB(連邦準備制度理事会)がハト派的な姿勢を強めたことが支えとなり、米ドル・ベースのリターンが1.9%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年4月

3月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが1.7%となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、インドと中国がアセアン諸国をアウトパフォームした。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年3月

2月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが2.1%となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、北アジア地域とオーストラリアがアセアン地域をアウトパフォームした。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年2月

1月のアジア株式市場(日本を除く)は、米ドル・ベースのリターンが7.3%となった。月末には、米FRB(連邦準備制度理事会)が政策金利を据え置くとともに市場予想よりもハト派色の強いトーンを示し、市場のリスク選好意欲が高まった。

グローバル投資委員会(GIC)による2019年の展望: 楽観的な見方ながらもその度合いは後退

9月に行ったミーティング以降にかなり多くの展開が発生した。主なものは地政学的材料を主因とする原油価格の予想外の急落、米中貿易とブレグジット(英国のEU離脱)における衝突のさらなる悪化、世界経済に散見された減速の兆しであった。

2019年アジア(除く日本)株式市場見通し

2019年で一つ確かなのは退屈な年にはならないということだ。貿易関連のニュースが世間を騒がせる中、それよりもアジア市場全体の運勢改善のより大きな指標として、FRB(連邦準備制度理事会)と中国当局の根底にある政策の方向性に注意を払いたい。

2019年グローバル株式 アウトルック

2019年が間近に迫るなか、量的緩和政策による大量の資金供給による副作用と考えられる影響が、依然として世界の株式市場に重くのしかかっている。

2019年日本株式市場見通し

2018年を振り返る時、トランプ政権とその通商政策が話題を独占し、世界の金融市場の主な動きを決定付けたという事実に異論はないと思う。

2019年シンガポール株式市場見通し

2019年は、アクティブな銘柄選択、もしくはアルファにおいて重要な年となるだろう。当社は、リスクが高まる環境においても安定して成長する質の高い企業を選定することにより、銘柄選択に基づくリターンを提供することに注力して行く。

ARKスペシャルサイト

動画ライブラリー

日興アセットは、このたび、英国のカーボン・フットプリント社(Carbon Footprint Ltd.)の協力を得て、2018年度における「カーボン・ニュートラル」を達成し、認証を得ましたのでお知らせします。日興アセットが「カーボン・ニュートラル」を達成するのは今回が初めてです。

プレスリリースはこちら。

日興アセットは「2019サステナビリティレポート」を発行しました。本レポートでは、長期的な投資戦略の一部としてESGを考慮し持続可能な社会に貢献する資産運用会社として、あるいは受託者として当社が果たすべき責任についてお伝えしています。多様な資産を運用する世界中の各運用チームは、それぞれの資産クラスの運用においてESGを取り入れています。

2019年サステナビリティレポート

About Nikko Asset Management

運用資産総額* 26兆7,948億円**
就業者数*** 880
ポートフォリオマネージャー 107
アナリスト/エコノミスト/ストラテジスト 54
トレーダー/その他スペシャリスト 45

* 運用資産総額(投資助言を含みます。)とその内訳比率は、日興アセットマネジメント株式会社、および海外子会社を合計したものです。

** 2019年12月末現在。

*** 2019年12月末現在。日興アセットマネジメント株式会社、および連結子会社の役社員を含む。