株式

6月のアジア株式は、米FRB（連邦準備制度理事会）による利下げ期待や米中間の貿易交渉再開が支援材料となり、リリーフ・ラリー（安堵感からの相場上昇）を見せた。

アジア株式は、4ヶ月連続でプラス・リターンを記録していたが、その上昇基調が米中貿易問題の激化を受けて5月に突如途絶えた。

4月のアジア株式市場（日本を除く）は、米国や中国の経済指標が市場予想を上回る内容となったこと、世界的にリスクセンチメントが落ち着いたこと、米FRB（連邦準備制度理事会）がハト派的な姿勢を強めたことが支えとなり、米ドル・ベースのリターンが1.9％となった。

3月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが1.7％となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、インドと中国がアセアン諸国をアウトパフォームした。

2月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが2.1％となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、北アジア地域とオーストラリアがアセアン地域をアウトパフォームした。

1月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースのリターンが7.3％となった。月末には、米FRB（連邦準備制度理事会）が政策金利を据え置くとともに市場予想よりもハト派色の強いトーンを示し、市場のリスク選好意欲が高まった。

9月に行ったミーティング以降にかなり多くの展開が発生した。主なものは地政学的材料を主因とする原油価格の予想外の急落、米中貿易とブレグジット（英国のEU離脱）における衝突のさらなる悪化、世界経済に散見された減速の兆しであった。

2019年で一つ確かなのは退屈な年にはならないということだ。貿易関連のニュースが世間を騒がせる中、それよりもアジア市場全体の運勢改善のより大きな指標として、FRB（連邦準備制度理事会）と中国当局の根底にある政策の方向性に注意を払いたい。

2019年が間近に迫るなか、量的緩和政策による大量の資金供給による副作用と考えられる影響が、依然として世界の株式市場に重くのしかかっている。

2018年を振り返る時、トランプ政権とその通商政策が話題を独占し、世界の金融市場の主な動きを決定付けたという事実に異論はないと思う。

2019年は、アクティブな銘柄選択、もしくはアルファにおいて重要な年となるだろう。当社は、リスクが高まる環境においても安定して成長する質の高い企業を選定することにより、銘柄選択に基づくリターンを提供することに注力して行く。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は、世界経済の成長減速や金融政策の引き締め、地政学的な緊張の高まりに対する懸念が市場センチメントを引き続き悪化させるなか、米ドル・ベースのリターンが－2.6％となった。

11月のアジア株式市場（日本を除く）は、世界の経済成長をめぐる根強い懸念やテクノロジー関連株の下落にもかかわらず、米ドル・ベースのリターンが5.3％となった。

10月のアジア株式市場（日本を除く）は、金利上昇、経済成長の減速、および米中間の貿易をめぐって長引く緊張に対する懸念から、米ドル・ベースでのリターンが－10.85％となった。

9月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースでのリターンが－1.38％となった。継続中の米中貿易摩擦や原油価格の上昇がパフォーマンスの主な重石となった。

8月のアジア株式市場（日本を除く）は、アジア諸国の通貨安が大きく響き、米ドル・ベースでのリターンが－1.02％となった。貿易戦争の激化懸念や新興国全般への混乱拡大リスクが投資家心理に大きく影響した。

7月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国と韓国が下落したものの、インド、フィリピン、タイおよびマレーシア市場の上昇がそれらを相殺し、全体として小幅な上昇となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、米中間の貿易を巡る緊張が根強く続くなか、米ドル・ベースのリターンが－4.8％となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、マクロ環境の先行き不透明感や貿易摩擦、原油価格上昇を受けて市場のリスク回避ムードが強まり、米ドル・ベースのリターンが－1.3％となった。

優秀な人材の豊富さ、資金調達面、市場へのアクセスなどの優位性が自然と備わっており、中国は「東洋のシリコンバレー」へと変貌を遂げるために必要な材料のほとんどが揃っている。