2022年の金融市場では、世界的なインフレの高進や米国を中心とする主要国での大幅な利上げが嫌気されたことなどから、主要資産の年間パフォーマンスはマイナスとなりました。
株式市場では、オミクロン株の感染拡大が続いたものの、景気回復を妨げないとの見方などから、年始に、欧米の主要株価指数が史上最高値を更新しました。しかしその後は、ウクライナ情勢の緊迫化により地政学リスクが高まったことや、米欧での利上げなどを受けて下落に転じました。持ち直しに転じる場面もみられたものの、原油を中心に資源価格が高騰したことなどから世界的にインフレが高進したほか、景気後退が懸念されたこともあり、世界の株式市場は年間を通じて軟調となりました。
米FRB（連邦準備制度理事会）は、インフレの加速を受け、3月以降、7会合連続で利上げを行ない、政策金利の誘導目標は、過去15年で最高の4.25～4.5％まで引き上げられました。欧州などその他の主要国でも大幅な利上げが行なわれ、金利が上昇したことから、世界的に債券価格も軟調となりました。特に、金利上昇や米ドル高による資金借り入れコスト増とそれに伴なう財務悪化が懸念されたことなどから、新興国債券の下落が大きくなりました。また。同じく金利上昇が嫌気され、グローバルREITも大きく下落する展開となりました。
外国資産については、日米の金融政策の方向性の違いなどから秋にかけて大幅に進行した円安が、円ベースのパフォーマンスの支えとなりました。
国内資産については、株式を中心に底堅く推移していたものの、12月の日銀金融政策決定会合での長期金利の変動許容幅拡大という予想外の決定を受けて、下落に転じる展開となりました。
なお、過去の主要資産の年間パフォーマンスを振り返ると、パフォーマンスの良い資産は一定ではなく、また、各資産の騰落には法則性もみられません。そのため、中長期において運用成果を向上させるためには、好パフォーマンスをあげる資産を当てることに重きを置くのではなく、個人のリスク許容度に合わせて、国内外の幅広い資産に分散投資を行なうことが重要といえそうです。
- （信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成）
- 上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。
