「年金情報」4/20号掲載

大きな下落時のみ市場に参加。
平時は退避し、無駄な報酬も払わない。

我々を悩ませる近年の「高ボラ」を逆利用。

機械的な逆張りとその解消によりリターンを積み上げる

恣意性を排除した戦略は、

ある意味“コロンブスの卵”かもしれません。

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当戦略のコンセプト

大きな下落からのリバウンドを、ルールベースで
機動的かつ深追いせずに獲得することをめざす。

• 当戦略のルールに基づき、一定以上の下落があった際に「買いポジション」を構築し、同ルールにより解消。
• 上記以外の期間はポジションを持たず、キャッシュ運用を行なう。

［投資対象：日興アセットマネジメント株式会社の日本株式リバウンド・シグナル戦略に合致した有価証券および金融派生商品］・報酬等の概要：お客様には以下の費用をご負担いただきます。 ＜投資顧問報酬等＞投資顧問報酬：投資顧問契約及び投資一任契約の対価として、投資資産残高（投資資金額が10億円以上であることが前提）に対して年率3.0％（税抜き）を上限とした 投資顧問報酬が契約期間に応じてかかります。また、契約内容によっては、固定報酬に加え成功報酬をご負担いただく場合があります。その他費用：組入れ有価証券の売買委託手数料など。 また投資信託に投資する場合、信託財産留保額、組入れ有価証券の売買委託手数料、有価証券の保管などに要する費用、管理費用、監査費用、設立に係る費用、借入金の利息、借株の費用 などがかかる場合があります。※その他費用については、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。契約に関してお客様が預託すべき委託 証拠金はございません。当戦略の投資に際しては、投資一任契約に基づき投資信託に投資する場合があります。・当広告に掲載される情報は、日興アセットマネジメント株式会社が、お客様と 締結する投資一任契約における運用のご参考として表示したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。

・投資リスクについて：当戦略は、主に株価指数先物取引にかかる 権利を実質的な投資対象としますので、株価指数先物取引にかかる権利の価格の下落の影響により、運用資産の評価額は変動し、損失を被ることがあります。また、外貨 建資産に投資する場合および通貨に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、運用資産の 評価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。当戦略の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。当戦略の主なリスクは以下の通り です。1.価格変動リスク、2.流動性リスク、3.信用リスク、4.デリバティブリスク、5.システムリスク、6.制度・環境の変化、7.運用制限や規制上の制限に関するリスク、 8.法令・税制・会計方針などの変更に関するリスク等

“荒れた”３月をプラスで終えた^*
絶対リターン追求型・フルクオンツ。

＊2.47%（2020年3月の月間リターン。固定・成功報酬控除前）

今回再び意識されることとなった

流動性とクレジットのリスクを極力取らない

先進国の通貨と債券先物のL/Sにより、

既存資産と低相関のリターンをめざします。

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代表ファンドのパフォーマンス（マザーベース）

現在のアドバイザーとなって以降の代表ファンドのリターン。固定報酬および成功報酬等のコストを考慮していません。当戦略はP/E Investments社の投資助 言をもとに日興アセットマネジメント アメリカズ・インクが運用しておりますが、上記のパフォーマンスは現在の運用体制となった2017年6月1日以降の数値で す。データは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※各資産との相関係数で使用した指数：グローバル債券：ブルームバーグ・バークレイズ　グローバル総合インデックス（円ヘッジ）、クレジット指数：ブルームバーグ・ バークレイズ　USコーポレートハイイールドインデックス（円ヘッジ）、日本株：ＴＯＰＩＸ（配当込み）

［投資対象：日興アセットマネジメント株式会社の先進国債券・通貨L/S戦略に合致した有価証券および金融派生商品］・報酬等の概要：お客様には以下の費用をご負担いただきます。 ＜投資顧問報酬等＞投資顧問報酬：投資顧問契約及び投資一任契約の対価として、投資資産残高（投資資金額が10億円以上であることが前提）に対して年率3.0％（税抜き）を上限とした 投資顧問報酬が契約期間に応じてかかります。また、契約内容によっては、固定報酬に加え成功報酬をご負担いただく場合があります。その他費用：組入れ有価証券の売買委託手数料など。 また投資信託に投資する場合、信託財産留保額、組入れ有価証券の売買委託手数料、有価証券の保管などに要する費用、管理費用、監査費用、設立に係る費用、借入金の利息、借株の費用 などがかかる場合があります。※その他費用については、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。契約に関してお客様が預託すべき委託 証拠金はございません。当戦略の投資に際しては、投資一任契約に基づき投資信託に投資する場合があります。・当広告に掲載される情報は、日興アセットマネジメント株式会社が、お客様と 締結する投資一任契約における運用のご参考として表示したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。

・投資リスクについて：当戦略は、主に株価指数先物取引にかかる 権利を実質的な投資対象としますので、株価指数先物取引にかかる権利の価格の下落の影響により、運用資産の評価額は変動し、損失を被ることがあります。また、外貨 建資産に投資する場合および通貨に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、運用資産の 評価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。当戦略の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。当戦略の主なリスクは以下の通り です。1.価格変動リスク、2.流動性リスク、3.信用リスク、4.デリバティブリスク、5.システムリスク、6.制度・環境の変化、7.運用制限や規制上の制限に関するリスク、 8.法令・税制・会計方針などの変更に関するリスク等

「年金情報」4/20号掲載

「年金情報」5/11号掲載

混乱期だからこそ生じやすい
金利の歪みを収益機会に。

豪州での7年超の実績をもとに、2020年2月27日 戦略提供開始

各国中央銀行による「危機対応」が生み出した

各所での“歪み”は、当面の貴重な収益機会に。

実際、荒れた3月にも存在した収益機会をとらえ

3月単月のリターンは＋０．４３％と好調な滑り出し。

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2012年から運用する参考ファンドの実績をもとにした
当戦略の円ヘッジベース・シミュレーション

（参考）同期間における主要指数との相関係数

〇参考ファンドの実績をもとに当戦略に合わせた各種戦略の寄与度を目標リスクの違いに合わせて修正したシミュレーション。〇期間：2012年7月末～2020年3月末 〇シミュレーションの結果（信託報酬は考慮せず）であり、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、また将来の運用結果等を約束するものではありません。
＊HFRI Relative Value Fixed Income Sovereign インデックス・円ヘッジベース

［シミュレーションの前提条件］・参考ファンド（Ardea Real Outcome戦略）のパフォーマンスをもとに、インフレ・プロテクションの寄与度を控除、および準国債の対国債スプレッドによるパフォー マンス寄与分を控除した後、金利関連レラティブバリュー、マイクロカーブ、現物債券 vs デリバティブ、ボラティリティの4つの寄与度を1.5倍（3%÷2%）にして算出したもの。・円ヘッジリターンは、 AUD/JPYの1ヵ月フォワードレートをもとに算出。注：実際の運用においては、ポートフォリオの全てのポジションにレバレッジをかけるのではなく、レバレッジをかけるポジションとかけないポジションを 慎重に選別します。具体的にはシャープレシオの高いポジション（例えば 現物 vs 先物）にレバレッジをかけ、上でも述べた通り、リスク分散とリスク・バランス（例えば リスク・オフ・トレードのポジション 量）を調整し、ポートフォリオ全体のボラティリティを抑制します。

［投資対象：日興アセットマネジメント株式会社の先進国国債 レラティブバリュー戦略に合致した有価証券および金融派生商品］・報酬等の概要：お客様には以下の費用をご負担いただきます。 ＜投資顧問報酬等＞投資顧問報酬：投資顧問契約及び投資一任契約の対価として、投資資産残高（投資資金額が10億円以上であることが前提）に対して年率3.0％（税抜き）を上限とした 投資顧問報酬が契約期間に応じてかかります。また、契約内容によっては、固定報酬に加え成功報酬をご負担いただく場合があります。その他費用：組入れ有価証券の売買委託手数料など。 また投資信託に投資する場合、信託財産留保額、組入れ有価証券の売買委託手数料、有価証券の保管などに要する費用、管理費用、監査費用、設立に係る費用、借入金の利息、借株の 費用などがかかる場合があります。※その他費用については、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。契約に関してお客様が預託すべき 委託証拠金はございません。当戦略の投資に際しては、投資一任契約に基づき投資信託に投資する場合があります。・当広告に掲載される情報は、日興アセットマネジメント株式会社が、お客様 と締結する投資一任契約における運用のご参考として表示したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。

・投資リスクについて：当戦略は、投資一任契約に基づく 投資、または投資顧問契約に基づく助言は、主に株式や債券など値動きのある証券（外貨建証券には為替変動リスクもあります）を対象としているため、お客様の 運用資産の評価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建資産に投資する場合および通貨に投資する場合には、為替の変動により損失を 被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、運用資産の評価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 当戦略の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。当該契約に係る主なリスクは以下の通りです。1.価格変動リスク、2.流動性リスク、3.信用リスク、 4.為替変動リスク、5.カントリーリスク、6.デリバティブリスク、7.マーケット・ニュートラル戦略およびロング・ショート戦略固有のリスク