株式

8月のアジア株式市場（日本を除く）は、アジア諸国の通貨安が大きく響き、米ドル・ベースでのリターンが－1.02％となった。貿易戦争の激化懸念や新興国全般への混乱拡大リスクが投資家心理に大きく影響した。

7月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国と韓国が下落したものの、インド、フィリピン、タイおよびマレーシア市場の上昇がそれらを相殺し、全体として小幅な上昇となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、米中間の貿易を巡る緊張が根強く続くなか、米ドル・ベースのリターンが－4.8％となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、マクロ環境の先行き不透明感や貿易摩擦、原油価格上昇を受けて市場のリスク回避ムードが強まり、米ドル・ベースのリターンが－1.3％となった。

優秀な人材の豊富さ、資金調達面、市場へのアクセスなどの優位性が自然と備わっており、中国は「東洋のシリコンバレー」へと変貌を遂げるために必要な材料のほとんどが揃っている。

「中国を除くアジア」というポートフォリオが一般的になる日のことを想像してみて欲しい。

日本のコーポレートガバナンス・コード改革は、緩やかながらも着実に進んでいるが、最近のコードの改訂を受けて株式持合い解消の機運が高まるだろう。

アジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが0.7％となった。ボアオ・アジアフォーラムで中国が経済の対外開放をさらに進めると約束したことを受けて、貿易戦争不安が後退した。

世界中で市場のボラティリティが大幅に高まるなか、アジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが－1.5％となった。世界的な貿易戦争への懸念や米国のテクノロジー・セクターの下落が市場センチメントの大きな重石となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、米国の経済指標が景気の加速を示したことを受けてインフレ懸念や米FRB（連邦準備制度理事会）の利上げペース加速観測が高まるなか、米ドル・ベースのリターンが－5.0％となった。

1月のアジア株式市場（日本を除く）は、堅調な経済成長や企業収益をめぐって楽観ムードが広がるなか、米ドル・ベースのリターンが＋7.6％となった。アジア諸国の通貨は概して対米ドルで上昇した。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが＋2.7％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋1.4％）をアウトパフォームした。

最近の訪中を振り返って

11月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースのリターンが＋0.6％となった。同市場の代表的なインデックスは、米FRB（連邦準備制度理事会）による現行政策スタンス継続への期待と経済指標の堅調さを受けて、月中に10年ぶりの高値に近づいたが、月末にかけては、構成比率の高いテクノロジー銘柄が売り込まれたことで、それまでの上昇分が相殺された。

10月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが＋4.7％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋1.9％）をアウトパフォームした。

アジア地域における力学のシフトを考慮し、アジア株式へのアロケーションを新興国と先進国に分けるという選択肢もある。

9月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが▲0.1％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋2.2％）をアンダーパフォームした。

8月のアジア株式（日本を除く）は米ドル・ベースの市場リターンが1.3％と、新興国を含むグローバル株式市場をアウトパフォームするとともに、8ヵ月連続のプラス・リターンとなった。

7月のアジア株式（日本を除く）は、米ドル・ベースの市場リターンが5.3％と、新興国を含むグローバル株式市場をアウトパフォームするとともに、7ヵ月連続のプラス・リターンとなった。年初来のリターンは29.4％となった。

技術を新たに活用する企業も生産性向上の恩恵を受ける立場にあり、よってそれら自身も投資機会を提供するものであることにも留意すべきだろう。

6月のアジア株式（日本を除く）は、米ドル・ベースの市場リターンが1.6％となった。年初来のリターンは22.8％と、新興国を含むグローバル株式市場を12％超アウトパフォームしている。

なぜ配当が重要なのか