アジアリートに投資
上場インデックスファンドアジアリート（1495）

約10万円からアジアの不動産に投資

上場インデックスファンドアジアリート（愛称：上場アジアリート）（1495）は、アジア市場に上場するリート（REIT・上場不動産投資信託）を通じて、アジアの不動産物件に投資します。

（そもそもリートって何？という方はこちら。）

上場アジアリートは2024年から始まる新NISA制度「成長投資枠」の対象です。

上場アジアリートの市場価格は、2023年12月26日の終値で1口10,400円。実際のお取引は10口単位となるため、購入価格は10.4万円程度^*からとなります。

* 手数料などの費用は含みません。

最新の市場価格はこちらでご確認いただけます。

※「基本情報」の「取引所価格」をご覧ください。

費用については、「商品概要」の「手数料等の概要」でご確認いただけます。

なぜアジアのリート？

2002年にシンガポールにリート市場が誕生したことを皮切りに、アジアのリート市場は順調に拡大しています。2019年にはインドで、2020年にはフィリピンでもリート市場が誕生したことが話題になりました。アジアでは高い経済成長を背景とした「所得の増加」や「都市化」が進んでおり、不動産市場においても長期的に高い成長が想定されます。新型コロナウイルスの感染拡大で一時的に軟調な値動きとなっていましたが、オフィス賃料は既にコロナ前の水準に戻ってきています。

アジアのリートは他の諸外国のリートとは異なり、借入の上限が設定されています。そのため、過度な借り入れができないため、金利上昇局面でもその影響は限定的であると言えます。

具体的にどんな国やセクターに投資しているの？

上場アジアリートは、円換算したFTSE EPRA/NAREIT アジア（除く日本）リート10％キャップ指数の動きに連動する投資成果をめざします。

当該指数はアジアを代表する41のリート銘柄によって構成され、所有物件数は約1,800、時価総額の約70%をシンガポール証券取引所に上場しているリートが占めます（2023年11月末時点）。

シンガポールは国土が狭く、アジアのビジネスハブとなっているので、シンガポール証券取引所に上場しているリートの多くは、アジア全域で不動産ビジネスをしているという特徴があります。そのため、当該指数の不動産収入を国別でみると、大半は中国（含む香港）、インド、マレーシアなどのシンガポール外の国・地域から生まれています。

不動産のセクターも商業施設、産業、オフィスを中心に幅広く分散されています。新型コロナウイルスの感染拡大によってデータ需要が急拡大したことを受け、2020年以降はデータセンターの割合が高まってきています。

このように、上場アジアリートは、アジアの複数の国・地域の不動産物件を幅広く保有することで、リスク分散を図りながらアジア全体の経済成長の恩恵を享受することが期待できます。

FTSE EPRA/NAREIT アジア（除く日本）リート10％キャップ指数の不動産収入の国別構成比

出所：日興アセットマネジメント・アジア　2023年6月13日時点
※データは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

FTSE EPRA/NAREIT アジア（除く日本）リート10％キャップ指数のセクター構成比

出所：日興アセットマネジメント・アジア　2023年6月13日時点
※データは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

上場アジアリートの魅力１：相対的に高い利回り

リートは相対的に高い分配金を安定的に受け取ることが期待できるアセットクラスで、特にアジアのリートは他の先進国のリートに比べて相対的に高い利回りが期待できます。

主要国・地域のリートの分配金利回り（2023年9月末時点）

出所：日興アセットマネジメント・アジア 2023年9月末時点

上場アジアリートは3ヵ月に一度分配金をお受け取りいただけます。2023年12月26日時点の分配金利回りは4.48%*、分配金情報については以下のページでより詳しくご覧いただけます。

上場アジアリートの分配金情報

* 分配金利回りは、税引き前であり、2022/12/27～2023/12/26に支払われた分配金の合計を2023/12/26の基準価額（信託報酬控除後）で除したものを使用しています。運用状況によっては、分配金額が変わる場合または分配金が支払われない場合がございます。分配金利回りは過去のものであり、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものでも、将来の運用成果や得られる期待利回りを示すものでもありません。

上場アジアリートの魅力２：分散効果

アジアのリートは、不動産物件が所在する国・地域および使用用途が幅広く分散されており、株や債券とは異なる資産の特性を有することから、他の資産との値動きが異なる（相関が低い）という特徴があります。例えば、米国株や米国リートとの相関は0.4程度であり、米国債券とは-0.02とほぼ相関がありません。つまり、上場アジアリートに投資することで他の資産とのリスク分散効果が期待できます。

アジアリートとの相関係数（2018年9月～2023年9月）

アジア 株式	アジア 債券	米国 リート	米国 株式	米国 債券	世界 リート	世界 株式	世界 債券
0.55	0.12	0.26	0.18	-0.02	0.40	0.33	0.11

アジアリート： FTSE EPRA NAREIT Asia ex Japan REITs 10% Capped Index
アジア株式： MSCI Asia ex Japan Index
アジア債券： JP Morgan Asia Credit Index
米国リート： DJ US Select REIT Index
米国株式：S&P 500 Index
米国債券： Bloomberg Barclays US Aggregate Index
世界リート： FTSE EPRA NAREIT Global REITs Index
世界株式： MSCI World Index
世界債券：Bloomberg Barclays Global Aggregate Index

出所：日興アセットマネジメント・アジア　2023年9月末時点
*グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

上場アジアリートの魅力３：ETFのメリット、二重課税調整の対象

上場アジアリートは東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも日本円でお取引が可能です。

上場アジアリートの分配金は、投資対象であるアジア各国のリートから生じた収益がベースとなって支払われています。上場アジアリートの分配金は、かつては外国と国内の2国でそれぞれ所得税（国税）が徴収されていましたが、税制改正^＊により2020年1月1日以降は外国所得税額を考慮して国内の所得税等が課されることとなり、二重課税状態が解消されました。

＊改正による控除の対象は所得税（国税）のみであり、住民税（地方税）については控除対象外です。また、NISA口座で保有されている場合は、所得税分(国税分)は非課税となり、外国との二重課税状態が発生しませんので、二重課税調整措置の対象外となります。

制度の概要：日本証券業協会「投資信託等の二重課税調整制度開始のご案内」

上場アジアリートの基本情報

上場アジアリートの基本情報は商品トップページでご覧いただけます。
また、マンスリーレポートでは国別・セクター別の配分やファンドの騰落率なども詳しくご紹介しています。

日興アセットのリートETFラインナップ

日興アセットマネジメントは、計5本のリートETFをお取扱いしています。

●日本のリートに投資するETF

上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型（愛称：上場Ｊリート）
上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型（ミニ）（愛称：上場Ｊリート（ミニ））

●オーストラリアのリートに投資するETF

上場インデックスファンド豪州リート（S&P/ASX200 A-REIT）（愛称：上場Aリート）

●ESGの要素を取り入れたリートETF

上場インデックスファンド日経ESGリート（愛称：上場ESGリート）

●今回ご紹介したアジアのリートに投資するETF

上場インデックスファンドアジアリート（愛称：上場アジアリート）

日本のみならず世界の不動産にも少額から投資が可能な日興アセットのリートETF、不動産投資にご興味がある方はぜひ活用下さい。

今回ご紹介した上場アジアリートをはじめとした日興アセットのETFの情報はこちらでご覧いただけます。