お知らせ

ファンドの資料

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※CSI300指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は中証指数有限公司に帰属します。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。

ファンドの特色

主として、円換算したCSI300指数の動きに連動する投資成果をめざす投資信託証券に投資を行なうことにより、中国の金融商品取引所に上場されている投資信託証券およびCSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし、円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざします。

受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。

  • 売買単位は10口単位です。(有価証券届出書提出日現在)
  • 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。
  • 取引方法は原則として株式と同様です。

※詳しくは、取扱会社へお問い合わせください。

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

CSI300インデックスファンド
(適格機関投資家向け)

主として、「中国A株CSI300インデックスマザーファンド」に投資を行ない、円換算したCSI300指数の動きに連動する投資成果をめざして運用を行ないます。

(ご参考)中国A株CSI300インデックスマザーファンド

主として、「E Fund CSI300 ETF*」や「中国企業の人民元建株式」に投資を行ない、円換算したCSI300指数の動きに連動する投資成果をめざします。

*E Fund CSI300 ETF

中国の金融商品取引所に上場されている、CSI300指数への連動をめざす人民元建外国投資信託です。

マネー・オープン・マザーファンド
公社債への投資により、安定した収益の確保をめざして安定運用を行ないます。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

主な投資制限

  • 投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。
  • 外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表

当社ファンドにおけるデリバティブ取引等のリスク管理方法について

CSI300指数とは?

CSI300指数は、上海証券取引所(中国語名称「上海証券交易所」)および深セン証券取引所(中国語名称「深セン証券交易所」)に上場されている全A株のうち、時価総額および流動性の高い300銘柄で構成されており、中国の株価を代表する指数です。指数の算出方法は、浮動株比率を調整した時価総額加重平均方式です。基準時を2004年12月31日とし、その日の時価総額を1,000として、その後の時価総額を指数化したものです。

有償増資、新規上場および上場廃止など、市況以外の要因による時価総額の変動に影響されないよう時価総額を修正し、指数の連続性を確保しています。

※算出時の指数用時価総額は、各銘柄の指数用株式数に基づく時価総額の合計です。

「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300」の最新情報

「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300」の最新情報は、以下のリンクよりご覧いただけます。

「CSI300指数」の著作権などについて

  • CSI300指数は、中証指数有限公司(China Securities Index Co.,LTD)によって計算されます。中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所はCSI300指数の正確性を確保するために一切の必要な手段を講じます。しかしながら、中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所は、過失の有無にかかわらず、CSI300指数のいかなる誤りについて、いかなる者に対しても責任を負わず、中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所は、CSI300指数のいかなる誤りについても、いかなる者に対しても通知する義務を負いません。
  • 指数にかかわる価値や銘柄リストといった著作権は中証指数有限公司に属します。

留意事項

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

  1. 価格変動リスク
    • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
    • 新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
    • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  2. 流動性リスク
    • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
    • 新興国の株式は、先進国の株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
  3. 信用リスク
    • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
    • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  4. 為替変動リスク
    • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
    • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
  5. カントリー・リスク
    • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
    • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
  6. 有価証券の貸付などにおけるリスク
    有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

中国企業の人民元建株式におけるリスクおよび留意点

回金遅延リスク
中国の国家外貨管理局(SAFE)はその裁量で中国の外貨収支残高状況などを理由として、日本国内への元金および収益の送金を規制することができます。したがって、想定したスケジュール通りに信託財産の回金が行なえない可能性があります。回金が遅れる場合は、ファンドにおいて、換金代金等の支払いが遅延することがあります。

証券市場を取り巻く制度および制約

  • 中国の証券市場および証券投資に関する枠組み(決済システムなど市場インフラを含みます。)には、様々な制限および制約があります。これらの制限および制約は、大部分が中国証券監督管理委員会(CSRC)および国家外貨管理局(SAFE)の裁量によって行なわれます。
  • 海外からの投資規制や海外への送金規制などの種々の規制が緊急に導入されたり、あるいは政策の変更などによる新たな規制が設けられた場合には、投資対象市場が著しい悪影響を被る可能性があります。

円換算したCSI300 指数と基準価額の主なカイ離要因

当ファンドは、基準価額の変動率を円換算したCSI300 指数の変動率に一致させることをめざしますが、当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券には、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • 資金の流入から実際に投資信託証券を買い付けるタイミングのずれの発生。
  • CSI300 指数の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、CSI300 指数の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
  • 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとCSI300 指数の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300/愛称:上場パンダ」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

商品概要

※市場を通してお取引するお客様に向けた内容となっています。

ファンド名 上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300(愛称:上場パンダ)
商品分類 追加型投信/海外/株式/ETF/インデックス型
銘柄コード 1322
投資対象 円換算したCSI300指数の動きに連動する投資成果をめざす投資信託証券など
上場市場 東京証券取引所
上場日 2008年4月11日(2008年4月7日設定)
取引所における売買単位 10口単位
課税関係 課税上は、上場証券投資信託として取り扱われます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度(NISA)の適用対象です。
    ※2024年1月1日以降、公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。上記は、2023年8月末現在のものです。税法が改正された場合などには、変更される場合があります。
  • 配当控除の適用はありません。
  • 益金不算入制度は適用されません。
信託期間 無期限
計算期間 毎年1月21日から翌年1月20日まで
決算日 毎年1月20日
収益分配 信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
受託銀行 野村信託銀行株式会社

手数料等の概要

お客様には、以下の費用をご負担いただきます。

[売買時にご負担いただく費用]

売買手数料
取扱会社が定める手数料とします。詳しくは、取扱会社にお問い合わせください。

[投資者が信託財産で間接的に負担する費用]

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

FUND DATA

※「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300」で実質的に保有している銘柄の情報を掲載しています。

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※CSI300指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は中証指数有限公司に帰属します。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。

決算短信

分配金情報

  • ※税引前、1口当たりの金額です。
  • ※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • ※分配金価額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

基準価額の推移グラフはこちら

大口投資家のための一部償還(交換・解約)、設定について

一部償還(交換・解約)、設定については指定参加者へお問い合わせください。