2240 - 上場インデックスファンドS＆P500先物インバース （愛称：上場S＆P500インバース）

留意事項

• 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
• 当ファンドは、主に公社債および株価指数先物取引にかかる権利を投資対象としますので、公社債の価格の下落、株価指数先物取引にかかる権利の価格変動や、公社債の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

主なリスクは以下の通りです。

1. 価格変動リスク
   • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
   • 株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
2. 流動性リスク
   • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券および株価指数先物取引にかかる権利の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
3. 信用リスク
   • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
4. 為替変動リスク
   • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ない、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
5. デリバティブリスク
   • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。
6. 投資方針通りの運用ができないリスク
   次のような要因により、投資方針通りの運用ができず、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
   • S&P500指数が大きく変動し、株価指数先物取引が制限値幅によりストップ高、またはストップ安などした場合。
   • 株価指数先物市場の流動性の低下等により、必要な取引数量のうち全部または一部の取引が成立しない場合。
   • 追加設定・解約の発生による運用資金の大幅な変動が発生した場合。

S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）と基準価額の主なカイ離要因

当ファンドは、基準価額の変動率をS&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をお約束できるものではありません。

• 株価指数先物取引の売建玉の時価総額の合計額が必ずしも純資産総額と同額にならないこと。
• 日々の追加設定・解約などに対応した株価指数先物取引の約定価格と評価価格（終値）に差が生じること。
• S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）の採用先物と当ファンドの保有先物との限月が、ロールオーバーのタイミングにより完全に合致しないこと。
• 公社債および現金預金からの利金や為替ヘッジによるヘッジコストが発生すること。
• 信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
• 株価指数先物の最低取引単位の影響を受けること。

金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

※S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）に内在する性質に関する注意点

• S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）は、前営業日に対する当該営業日の騰落率が、同期間のS&P500先物指数（エクセスリターン）の騰落率の-１倍となるよう計算されます。しかしながら、２営業日以上離れた期間におけるS&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）の騰落率は、複利効果などにより、一般にS&P500先物指数（エクセスリターン）の-１倍とはならず、計算上、差が生じます。
• ２営業日以上離れた期間におけるS&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）の騰落率とS&P500先物指数（エクセスリターン）の騰落率の-１倍との差は、当該期間中のS&P500先物指数（エクセスリターン）の値動きによって変化し、プラスの方向にもマイナスの方向にもどちらにも生じる可能性があります。ただし一般に、一定のレンジ内でS&P500先物指数（エクセスリターン）の値動きが上昇・下降を繰り返した場合に、マイナスの方向に差が生じ、S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）の指数値は逓減する可能性が高くなります。また、一般に、期間が長くなれば長くなるほど、その差が大きくなる傾向があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

• 当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンドS＆P500先物インバース／愛称：上場S＆P500インバース」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
• ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
• 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。