米国株に投資するシンプルでスマートな選択肢〜東証上場の米国株ETFヘッジありシリーズ

コロナ禍の今、「次は何に投資をするべきか」と模索している方も多いかもしれません。今回は、米国市場の強さに注目し、代表的な米国企業への「分散投資」と、為替変動のリスクを回避できる「為替ヘッジ」が実現するETF投資についてご紹介します。

コロナ・ショック後も続く米国市場の強さ

コロナ・ショックを経て今改めて感じるのは、「やはりアメリカの企業は強い」「新ビジネスを創る企業は今後もアメリカから出てきそう」という米国の奥深さと裾野の広さです。米国は、世界経済の中心であり、世界のリーディングカンパニーや世界有数のハイテク企業、バイオテクノロジー企業などの最先端技術を有する企業が多く存在しており、今後のコロナ後を見据えて、この大きな変革の次の時代の成長可能性に期待したい代表的な投資対象と言えるでしょう。

コロナ・ショックで大きく下げたあとの戻りから見る米国市場の強さ

経済危機から学ぶ投資の基本

現在では、日本から直接、米国の個別株を購入することも可能です。しかし、コロナ・ショックの最中には、私たちにも馴染みのある米企業の破産も目の当たりにしました。個別株の保有にもリスクが伴うため、今こそ投資の基本である分散投資によってリスクを抑えることが肝要です。

米国企業にリスク分散して投資する方法には、指数への投資＝インデックス投資があります。米国株の指数に連動するインデックスに投資をすれば、その指数の構成銘柄に分散投資する効果が得られます。

2大指数「S&P500」と「NYダウ」を知ることで、もっと見えてくる米国株

米国の代表的な指数であるS&P500、NYダウをご紹介します。

S&P500、NYダウの特徴

指数名	S&P500	NYダウ工業株30種平均（NYダウ、ダウ平均）
特徴	著名投資家も投資する世界的に有名な米国株価指数。米国市場の時価総額の大きい企業500社で構成。	米国市場といえば「NYダウ」。米国を代表する有名企業30銘柄で構成。
銘柄数	約500銘柄	30銘柄
銘柄組入頻度	四半期（3,6,9,12月）	不定期
時価総額	約27兆米ドル	約8兆米ドル
パフォーマンス＊ 直近5年	66.5%	65.6%
パフォーマンス＊ 直近1年	7.5%	-0.5%
パフォーマンス＊ 直近3ヵ月	20.5%	18.5%

出所：ブルームバーグのデータを元に日興アセットマネジメントが作成
※2020年6月末時点
＊トータルリターンベース

出所：ブルームバーグのデータを元に日興アセットマネジメントが作成

S&P500、NYダウの構成銘柄

以下の表は、それぞれの指数の構成銘柄の上位10銘柄です。両指数に共通する銘柄もありますが、ダウ平均は様々な業種が上位を占めており、S&P500はIT企業が多いのが特徴です。

＊S&P500構成銘柄の「アルファベット」はグーグルの持ち株会社です。

※2020年6月末時点
※信頼できる情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。
※上記銘柄については、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

S&P500、NYダウのパフォーマンス

S&P500、NYダウの推移を見てみましょう。どちらも歴史のある指数ですが、米国市場がこれまで成長を続けてきたことがわかります。

大まかな特徴でいえば、NYダウの方が銘柄数が少ない分、組み入れられている個別銘柄、その中でも組入比率の高いアップルなどの株価の変動の影響を受けやすくなります。組入上位の企業の業績が良い時はS&P500よりもパフォーマンスが良くなり、業績が悪ければS&P500をアンダーパフォームする（下回る）ことになります。一方で、組入銘柄の多いS&P500は、分散効果が高いため、個別銘柄の影響を受けにくくなるという傾向があります。

過去20年間で比較

※2000年6月30日を100として、公表値をもとに、日興アセットマネジメントが指数化しています。
※信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成
※グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
※上記銘柄については、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

「おまかせ」から一歩進んだ米国株インデックス投資～ETFの魅力

米国の指数に投資する方法の中で、ETF（上場投資信託）には、日本から米国株への投資を行うにあたって、さまざまなメリットがあります。

　

1. いつもの証券口座で、いつものように取引できる

ETF＝上場投資信託は、東京証券取引所（以下「東証」）に上場しており、株式のように取引できるのが特徴です。投資信託の自動積立のような制度は残念ながら使えませんが、自分で値段を確認しながら、値段を決めて売買できる自由さも選択できるのがETFです。

証券会社に口座をお持ちであれば、すぐにお取引が可能です。株式取引と同様に、ETFにも4桁の銘柄コードがあり、注文も「成行・指値」を選んでいただけます。

　

2. 日本円で、日本時間で取引できる

コロナ・ショック時には、急な相場変動で大きな下落局面もありました。そのような場合に、もし売却を考えた場合、「日本円で」さらに「日本の取引時間で」リアルタイムに取引ができるのはETFの良さのひとつだと言えます。急な相場変動でも取引の注文ができることは、コロナ・ショックを経験した私たちには必要な選択肢ではないでしょうか。また、米国に直接投資をする場合にかかることのある為替手数料もかかりません。

米国の株式に投資する投資信託とETFの売買価格の決まり方を比べてみたいと思います。

投資信託には、お申込みから申込価格が決まるまでに時間差があり、その間の米国市場や為替の動向によって申込価格に影響があることは認識しておいていただきたいポイントです。

投資信託は価格が決まるまで時間がかかる

投資信託のお申込みは、その申込日（T日）の15：00までとなっています。海外資産の場合、その申込価格（基準価額）は、翌営業日（T+１）の基準価額を採用することになっています。お申込の締切から実質的に価格が決まるのが、19時間後で、正確な基準価額を知るのは凡そ27時間後になってしまいます。

ETFは約定したタイミングで価格が決まる

一方、ETFは約定した段階で値段が確定します。投資単価が不明なリスクは以降なくなり、市場変動による価格変動リスクがその中心的なリスクになります。

「為替ヘッジ」の大きな意味

海外に投資をする場合に考慮しないといけないのが為替リスクです。為替の影響を回避することができる「為替ヘッジ」は米国株投資の強い味方です。

日本から米国株に投資をする場合、為替変動の影響を受けて価格が変動します。投資する米国株の価格が上昇した場合でも、為替レートが円高になれば資産は下振れし、円安になれば上振れします。為替ヘッジは、その為替変動の影響を回避できるのです。

※為替ヘッジを選ぶことにより、円安になった場合の為替差益は享受できません。
※為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
※為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。
※為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。

ETFで始める約1万円からの米国有名企業への投資

ETFで米国株に投資するメリットは、NYダウに連動するETFであれば30社、S&P500に連動するETFであれば500社に分散投資ができることです。

日興アセットの米国株ETFは、約1万円程度の少額から購入できます。

資産形成のために、日興アセットの米国株ETFで米国の有名企業への分散投資を始めてみませんか。

最低購入金額の一例（当社の東証ETFと米国個別株）

分類	銘柄名	最低購入金額（概算）
東証ETF	上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり	11,270円*1
東証ETF	上場インデックスファンド米国株式（ダウ平均）為替ヘッジあり	23,200円*1
米国個別株	アルファベット（グーグル）	約16万円*2
米国個別株	アマゾン	約32万円*2

*1 2020年7月15日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。
*2 2020年7月15日（現地時間）終値×為替レート（1米ドル=106.99円（2020年7月16日三菱UFJ銀行公表TTMを使って試算））手数料、為替手数料、その他手数料などの費用は含みません。
※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。

日興アセットのS&P500、NYダウに連動する為替ヘッジのETF

日興アセットでは、S&P500、NYダウへの連動を目指す為替ヘッジつきのETFを運用しています。

銘柄コード		2521	2562
銘柄名		上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり	上場インデックスファンド米国株式（ダウ平均）為替ヘッジあり
愛称		上場S&P500米国株（為替ヘッジあり）	上場ダウ平均米国株（為替ヘッジあり）
連動対象指数		S&P500	NYダウ工業株30種平均（NYダウ、ダウ平均）
商品詳細		商品トップページ	商品トップページ
手数料等		商品概要	商品概要
リスク		留意事項	留意事項
市場価格		Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。
取得場所		証券会社	証券会社

ETFはどこで買える？

ETFは全国の証券会社で購入できます。

東京証券取引所の総合取引参加者の証券会社でお取引いただけます。

取引参加者一覧

※日本取引所グループのサイトに移動します。

著作権などについて

「S&P500®指数」の著作権などについて
・「Standard & Poor’s®」「S&P®」「スタンダード＆プアーズ」は、スタンダード＆プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーが所有する登録商標であり、日興アセットマネジメント株式会社に対して利用許諾が与えられている。スタンダード＆プアーズは、「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）」、「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり」（以下、「本商品」）を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また本商品への投資適合性についていかなる表明・保証・条件付け等するものではない。
・本商品は、スタンダード＆プアーズ及びその関連会社（以下、「S&P」）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではない。S&P は、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またS&P500指数が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではない。S&P の日興アセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、S&P 及びS&P500指数の登録商標についての利用許諾を与えることである。S&P は、S&P500指数に関する決定、作成及び計算において、日興アセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れずに行なう。S&P は本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていない。S&P は、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではない。
・S&P は、S&P500指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではない。S&P は、S&P500指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負わない。S&P は、S&P500指数 又はそれらに含まれるデータの使用により、日興アセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しない。S&P は、S&P500指数 又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行なわない。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、S&P が責任を負うことはない。

「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」の著作権などについて
・Standard & Poor's®」「S&P®」「スタンダード＆プアーズ」は、スタンダード＆プアーズ ファイナンシャルサービシーズ エル エル シーが所有する登録商標であり、日興アセットマネジメント株式会社に対して利用 許諾が与えられている。スタンダード＆プアーズは、「上場インデックスファンド米国株式（ダウ平均）為替ヘッジあり」（以下、「本商品」）を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また本商品への投資適合 性についていかなる表明・保証・条件付け等するものではない。
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・S&Pは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではない。S&Pは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負わない。S&Pは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均又はそれらに含まれるデータの使用により、日興アセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しない。S&Pは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行なわない。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、S&Pが責任を負うことはない。