神山解説

  • 2020年11月24日

vol.10 アメリカばかり見ているけど、日本と中国への投資も考えてみよう



アメリカや日本の株価指数が上昇しているが、まだ上昇が続くのか

短期的には、アメリカや日本の株価指数は「ワクチン開発期待」で上昇しすぎているように感じます。例えば、日経平均でみると、コロナ・ショック前の水準はおよそ24,000円程度でしたが、経済回復を期待して同じ程度に戻るのはいいとして、以前を超えるほどになるというのは、ワクチン開発だけでは不足です。もちろん、バイデン大統領を想定した財政拡大や低金利の継続も期待されますが、コロナ・ショックからの回復以上の成長を確実にしているという情報も十分には手に入っていません。

一方で、新型コロナウイルスの感染者増加(いわゆる第三波)を懸念して再度大幅な下げを恐れる投資家もいらっしゃるようです。しかし、これまでの日米はじめ主要国の政府の財政出動は十分に行きわたっており、金融緩和も継続しています。つまり、これ以上上がる理由も少ない一方で下げる理由もあまりない状態だとみています。 これから1年程度はコロナ・ショック前後の上下動からみれば小さな範囲で株価指数が推移することを想定しています(2020年11月19日現在)。

 

中国をどう見るか

コロナ・ショックからの立ち直りがいち早く進んだ中国は、世界の工場としての生産の回復も進めてきました。アメリカとの関係が不安視されますが、逆に貿易摩擦がテック・ウォーといわれるまでに高まるにつれて、中国のテクノロジー株が上昇しました。米中のテクノロジーにおける「覇権争い」は、いまのところ中国国内において、テクノロジー関連でアメリカからの輸入に依存しないための投資を積極化させています。

それゆえ、アメリカの大統領が誰になるか、外交政策が変わるかといった問題よりも、中国自身がどのように経済のハイテク化を進めるかに注目する必要がありそうです。また、長期的には、中国が生産拠点を卒業し、消費大国になる日がくるかもしれません。その場合、いま以上に世界が中国の経済動向に注目せざるを得なくなるでしょう。

アメリカ中国の覇権争いのイメージ

日米中にバランスよく株式投資をする理由 ~神山解説

長期投資では、世界の成長機会に幅広く目を配ることが望ましいです。アメリカのインターネット関連の成長を中心とした経済成長の継続、アメリカなどの需要に対応して機械設備や部品を供給する日本の輸出を中心とした経済回復、中国の自律的な成長と需要国への脱皮の期待に幅広く投資先を広げておくことは適切に思います。

株価が急上昇すると割高に見えて買いたくなくなる投資家は多いですが、いつが買い時なのか判断することも難しいです。どんなときでも日米中をはじめとする世界の人々は生活を良くしようと、努力と工夫を重ねているでしょう。株式投資の基本は、人々の努力と工夫に参加することですから、タイミングよりも、自分自身の長期的な投資の目的を想定し、適切に幅広い投資を行ってください

分散投資のイメージ

日本の代表的な株価指数にに投資ができるETF



1308 - 上場インデックスファンドTOPIX(愛称:上場TOPIX)
商品トップページ
留意事項
商品概要


1330 - 上場インデックスファンド225(愛称:上場225)
商品トップページ
留意事項
商品概要

アメリカの代表的な株価指数に投資ができるETF



1547 - 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)(愛称:上場S&P500米国株)
商品トップページ
留意事項
商品概要


2521 - 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジあり(愛称:上場S&P500米国株(為替ヘッジあり))
商品トップページ
留意事項
商品概要


2562 - 上場インデックスファンド米国株式(ダウ平均)為替ヘッジあり (愛称:上場ダウ平均米国株(為替ヘッジあり))
商品トップページ
留意事項
商品概要


2568 - 上場インデックスファンド米国株式(NASDAQ100)為替ヘッジなし(愛称:上場NASDAQ100米国株(為替ヘッジなし))
商品トップページ
留意事項
商品概要


2569 - 上場インデックスファンド米国株式(NASDAQ100)為替ヘッジあり(愛称:上場NASDAQ100米国株(為替ヘッジあり))
商品トップページ
留意事項
商品概要

中国の代表的な株価指数に投資ができるETF



1322 - 上場インデックスファンド中国A株(パンダ)E Fund CSI300(愛称:上場パンダ)
【上場パンダ特集ページ】
商品トップページ
留意事項
商品概要
  


神山直樹

<解説者>
神山直樹(かみやま なおき)

日興アセットマネジメント チーフ・ストラテジスト
2015年1月に日興アセットマネジメントに入社、現職に就任。1985年、日興證券株式会社(現SMBC日興証券株式会社)にてそのキャリアをスタート。日興ヨーロッパ、日興国際投資顧問株式会社を経て、1999年に日興アセットマネジメントの運用技術開発部長および投資戦略部長に就任。その後、大手証券会社および投資銀行において、チーフ・ストラテジストなどとして主に日本株式の調査分析業務に従事。

【最新のマーケット解説はこちら】
KAMIYAMA Seconds!90秒でマーケットニュースをズバリ解説

●個別銘柄に言及していますが、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当社ファンドにおける保有・非保有および将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
●掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また記載内容の正確性を保証するものでもありません。
●当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。
●当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンド」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
●投資信託は、投資元金が保証されているものではなく、値動きのある資産(外貨建資産は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、市場取引価格または基準価額は変動します。したがって、投資元金を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
●投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。金融商品取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、基準価額と変動要因が異なるため、値動きが一致しない場合があります。
●リスク情報や手数料等の概要は、一般的な投資信託を想定しており、投資信託毎に異なります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)などをご覧ください。