マーケット・ビュー

 

アジア債券 Monthly Outlook 2018年12月

11月の米国債市場は上昇した。月中、米国株式市場が不安定な動きを見せたのに伴って利回りが低下した。米中の貿易交渉における対立のニュース、中国の経済指標の低迷、世界的な原油価格の急落が、利回りを一段と押し下げた。

Balancing Act 2018年12月

2018年の最終数週間を締めくくり来年に待ち受ける課題を見据えるにあたって、投資家にとって困難で苛立たしい年であったこの1年を振り返らずにはいられない。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年12月

11月のアジア株式市場(日本を除く)は、世界の経済成長をめぐる根強い懸念やテクノロジー関連株の下落にもかかわらず、米ドル・ベースのリターンが5.3%となった。

逆イールド(短期金利>長期金利)を再考する

12月初旬、逆イールドショックと呼ばれる株式市場の下落が見られた。3月13日付KAMIYAMA Reportsにも書いたように、仮に、短期金利が長期金利よりも高くなったとして(逆イールド)、それが原因で景気が悪くなるという因果関係があるわけではない。

経済の減速が不幸せとはいえない

2019年に世界の経済成長率は減速する、との声が聞かれる。しかし、IMF(国際通貨基金)は17年(実績)、18年、19年の世界経済の成長率予測を同水準の3.7%としており、減速するとの予測はしていない。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年11月

10月のアジア株式市場(日本を除く)は、金利上昇、経済成長の減速、および米中間の貿易をめぐって長引く緊張に対する懸念から、米ドル・ベースでのリターンが-10.85%となった。

アジア債券 Monthly Outlook 2018年11月

10月初めの米国債市場は、景気の加速を示す米国経済指標やジェローム・パウエル米FRB(連邦準備制度理事会)議長のタカ派的発言に反応し、利回りが急上昇した。

Balancing Act 2018年11月

10月のグローバル株式市場は調整局面を迎え、米ドル・ベースのリターンが-7.5%となった。米国株式は月間高値から月間安値までの下落率が10%を超えたが、最終的な月次リターンは-6.5%と、それでも中国(-11%)や日本(-9%)、新興国(-8.7%)、イタリア(-8%)を何とか上回るパフォーマンスを示し、今年一貫して見られてきた米国優位の状況が続いた。

米国の中間選挙後を考える

一般的に、選挙は経済イベントではない。ごくまれに、選挙後に、経済政策とその政策効果が国の構造を大きく変化させることがある。

年を重ねることの喜びの1つは、自分の子供と大人としてのまともな議論を始められることだ。最近、私の娘の1人が初めてとなる仕事を始めたのだが、これは彼女の観点から喜ばしいことであり、また私にとっては明らかに家計の向上となった。彼女が働き始めたのは資産運用会社で、2人で彼女の入社前後に交わしたおしゃべりから、私は今日の金融市場で新人と経験豊かなベテランがともに直面している課題を熟考させられた。具体的に言うと、機械の発達によって、我々がアクティブ運用者としてどのように付加価値をもたらすかに大きな注目が集まっている。

ARKスペシャルサイト

動画ライブラリー

日興アセットマネジメントの2020年版のサステナビリティレポートでは、当社の全社的なESG投資の促進に加え、サステナビリティで重点的に注力している「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」、「不平等の是正」、「環境・気候」の3分野での活動についてご説明しています。当社では、コロナ禍においてもサステナビリティへの取り組みを推し進めることができたことを、誇りに思っています。

2020年サステナビリティレポート

日興アセットマネジメントは、企業活動における二酸化炭素排出量を相殺するため、英国のカーボン・フットプリント社(Carbon Footprint Ltd.)の協力を得て、カーボンクレジットの購入を通して二酸化炭素削減プロジェクトに資金を提供することで、2019年度における「カーボン・ニュートラル」の認証を得ました。この認証を取得するのは、2年連続となります。

About Nikko Asset Management

運用資産総額* 29兆3,640億円**
就業者数*** 908
ポートフォリオマネージャー 108
アナリスト/エコノミスト/ストラテジスト 56
トレーダー/その他スペシャリスト 45

* 運用資産総額(投資助言を含みます。)とその内訳比率は、日興アセットマネジメント株式会社、および海外子会社を合計したものです。

** 2020年12月末現在。

*** 2020年12月末現在。日興アセットマネジメント株式会社、および連結子会社の役社員を含む。