【リートETF】国内・海外のリート（REIT）に投資、分配金利回りにも注目〜日興アセットのリートETF

リート（REIT）とは、投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設などの不動産を保有・売買し、そこから得られる賃料や売却損益などから維持・管理費用などを支払った残りを投資家に分配する金融商品です。

リートETFは、国内や海外のリートへの分散投資が可能で、比較的高く安定した利回りが期待できます。

日興アセットのリートETF

国内

項目
銘柄コード	1345	2552	2566
銘柄名	上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型	上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型（ミニ）	上場インデックスファンド日経ESGリート
特徴	日本を代表するリート指数「東証ＲＥＩＴ指数」に連動するETF	より少額で購入できる「東証ＲＥＩＴ指数」に連動するETF →さらに詳しく	ESGの要素を取り入れた東証初*3のリートETF 東証上場のJリートETFの中で最も安い信託報酬*4 →さらに詳しく
決算日 決算回数	奇数月の各8日 年6回	偶数月の各8日 年6回	1・4・7・10月の各8日 年4回
分配金 利回り*1	3.17%	3.00%	2.92%
最低 取引金額*2	206,300円	2,177円	11,520円
市場価格	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。

海外

項目
銘柄コード	1495	1555
銘柄名	上場インデックスファンドアジアリート	上場インデックスファンド豪州リート（S&P/ASX200 A-REIT）
特徴	アジアの経済発展とともに成長する各国のリート市場への投資→さらに詳しく	世界各国の不動産からの賃料収入が見込めるリート投資が可能→さらに詳しく
決算日 決算回数	1・4・7・10月の各20日 年4回	奇数月の各10日 年6回
分配金 利回り*1	3.22%	2.92%
最低 取引金額*2	103,300円	18,660円
市場価格	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。	Yahoo!ファイナンス ※Yahoo!ファイナンスに移動します。

*1分配金利回りは、税引き前であり、2020/12/22～2021/12/21に支払われた分配金の合計を2021/12/21の基準価額（信託報酬控除後）で除したものを使用しています。運用状況によっては、分配金額が変わる場合または分配金が支払われない場合がございます。分配金利回りは過去のものであり、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものでも、将来の運用成果や得られる期待利回りを示すものでもありません。
*2 2021年12月21日時点。手数料などの費用は含みません。
*3 日興アセットマネジメント調べ。
*4 2021年12月21日時点。日興アセットマネジメント調べ。

リート（REIT）の特徴

①比較的高い安定した分配金利回りへの期待

②インフレに強いとされている

③少額から分散投資が可能

④相対的に流動性・換金性が高い

⑤専門家による運用

リート（REIT）の仕組み

リート（REIT）ETFの特徴

①流動性が高く、証券取引所で売買できる

②多様な不動産に少額で投資できる

③各リートからの収益を定期的に分配金として得られる

【ご参考】世界のリート市場について

様々な国・地域への分散投資

リート（REIT）は1960年に米国で誕生し、オランダ、オーストラリアなどでも制度化されました。その後、2001年には日本でもリート市場が開設され、次いでアジア諸国や欧州でリート制度導入が続きました。なお、リート市場の規模を示す時価総額をみると米国が最も大きくなっています。

出所：日興アセットマネジメント株式会社 グローバルREITの投資再考（PDF）
※指数に関する著作権・知的財産権その他一切の権利は、当該指数の算出元または公表元に帰属します。

国・地域でそれぞれリートの値動きは異なる傾向があるため、投資対象の国・地域を分散することにより、比較的安定したパフォーマンスが期待されます。

【各国・地域リートの年間リターンと分散投資の効果（円換算ベース）】（2015年～2021年＊）＊2021年は11月末現在

出所：日興アセットマネジメント株式会社 グローバルREITの投資再考（PDF）
※S&P REIT指数の各国・地域別インデックス、グローバルは、S&P先進国REIT指数（トータルリターン）を使用（日本を除き、米ドルベースを日興アセットマネジメントが円換算）
※信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。
※指数に関する著作権・知的財産権その他一切の権利は、当該指数の算出元または公表元に帰属します。

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