株式

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、ロシア・ウクライナ紛争が嫌気されたのに加え根強いインフレ懸念も重石となって下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－2.8％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は下落した。ロシア・ウクライナ間の緊張激化の結果、ついにロシアがウクライナ侵攻に踏み切ったことが嫌気されたのに加え、根強いインフレ懸念も株式市場の重石となり、月間リターンが米ドル・ベースで－2.3％となった。

帰省できなかった2年間を経てインドに帰り1ヵ月を過ごした私は、そこでの新常態に良い意味で驚かされた。コロナ禍は大きな苦難となってきたが、テクノロジーの普及などを中心にポジティブな変化も引き起こしている。

年初のアジア株式市場（日本を除く）は、根強いインフレを受けて米FRB（連邦準備制度理事会）の引き締めサイクルが予想されたよりも積極化するかもしれないとの懸念から、厳しい展開を迎え月間リターンが米ドル・ベースで－3.10％となった。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は、米FRB（連邦準備制度理事会）が3月に債券の購入を終了すると述べるとともに、根強いインフレに対処すべく2022年中に3回の利上げ実施を示唆したにもかかわらず、米国株式市場に連れ高となり、月間リターンが米ドル・ベースで1.4％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、新型コロナウイルスの新たなオミクロン変異株の流行拡大によって、世界各国の国境再開計画が見直しを迫られ、景気回復が遅れるかもしれないとの懸念を受けて下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－3.9％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は上昇し、月間リターンが米ドル・ベースで1.4％となった。投資家の注目は引き続き、インフレ圧力の高まりや米FRB（連邦準備制度理事会）によるテーパリング（量的緩和の漸進的縮小）計画に集まった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－4.2％となった。中国の経済成長見通しに対する懸念や米FRB（連邦準備制度理事会）のテーパリング（量的緩和の漸進的縮小）計画が、市場センチメントの主な悪化要因となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は上昇した。月初は新型コロナウイルスのデルタ変異株の感染拡大に対する懸念が市場の重石となったものの、月末にかけては米FRB（連邦準備制度理事会）のハト派的な発言や打撃を受けていた中国のテクノロジー・セクターの反発が市場センチメントを押し上げ、月間リターンは米ドル・ベースで2.3％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国での個別学習指導事業およびテクノロジー関連セクターへの政府による規制強化を受けて同国株式が売り込まれたことが重石となり、下落して米ドル・ベースの月間リターンが－7.5％となった。域内諸国で新型コロナウイルスの感染者数が再び増加したことも、アジア株式に対するセンチメントを悪化させた。