マーケット・ビュー

世界第2位の経済大国である中国にとって、2022年は過酷な年だった。第4四半期になるまで厳格な新型コロナウイルス対策を維持し、それによって企業の活動が妨げられ経済成長が抑制された。

季節の移り変わりによって自然は時が流れていくことを思い出させてくれる。それはラッセル家でも同じである。筆者の末っ子はもうすぐ18歳になるが、彼が週末に夜更かしをしている姿は、我が家にも変化がやって来ることを知らせてくれている。自分が人生の新しいステージへと向かっていることに気づかされる。

2022年はインフレが上振れした年であったが、2023年は先進国の多くにとってリセッション（景気後退）の年になるだろうとの強力なコンセンサスが形成されつつある模様だ。投資家は強い確信を抱いているようだが、これは経済指標がコロナ禍の混乱した影響を依然受けており予測困難であることとは相容れないように思われる。おそらく、過去のリセッションを先取りしたのと同じ先行指標が同様の警告を示すだろうが、今回の「コロナ禍の10年」ではそのような予測に伴う不確実性がより大きくなると考えられる。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は小幅に下落し、米ドル・ベースの月間リターンが－0.2％となった。米FRB（連邦準備制度理事会）は大方の予想通り0.50％の利上げを実施し、中国は新型コロナウイルス関連の制限を緩和する措置を発表した。

12月の米国債市場は利回りが上昇し、月末の利回り水準が2年物の指標銘柄で前月末比約0.12％上昇の4.43％、10年物の指標銘柄で同0.27％上昇の3.87％となった。

中国債券市場は時価総額が現在140.26兆元（約19.7兆米ドル）、世界第2位の規模の債券市場であり、無視するには規模が大きすぎる存在と言える。

11月の米国債市場は利回りが概して低下し、月末の利回り水準は2年物の指標銘柄で前月末比0.173％低下の4.312％、10年物の指標銘柄で同0.443％低下の3.607％となった。アジア諸国の10月のインフレ圧力はまちまちとなった。マレーシア、インドネシア、韓国、フィリピンの中央銀行は11月に政策金利を引き上げた。

新型コロナウイルスの世界的大流行や欧州での戦争勃発を受けて地政学的リスクやグローバル化に対する見方が改められているなか、自国市場に特化する企業がより多い日本は恩恵を受けてくものと考えられる。インフレの加速を受けてディスインフレや低賃金の流れが止まる可能性があり、そうなれば日銀による金融緩和策の見直しへの道が開かれるだろう。

米国の10月のインフレ率が市場予想を下回るというポジティブ・サプライズが、今のところドルのモメンタムをきっぱりと断ち切る重要なきっかけになった模様だ。その後の1ヵ月で、米ドル指数は5％以上下落している。米FRB（連邦準備制度理事会）がすぐに緩和政策に転換すると予想されるわけではないが、米ドルの動きは、米国に有利だった相対的経済成長ストーリーが、中国の需要回復を中心に世界の他の国々に注目が集まるものへと少し変化したことを反映しているのかもしれない。

「どんなものであれ、風の中にいる方がよい」。これこそが、バイクに乗ることと車を運転することの違いだ。まだ納得がいかないだろうか。作家ロバート・パーシグは著書「禅とオートバイ修理技術（Zen and the Art of Motorcycle Maintenance）」のなかで、「バイクで走っていると、景色にフレームがない。