マーケット・ビュー

S&P500種指数のリターンが4月の初めから5月の第3週まで7週連続でマイナスとなったことを考えると、市場参加者が弱気一色となったのは驚くことではなく、リセッション（景気後退）が迫っているとの声が偶発的に高まっている。リセッションを2四半期連続のマイナス成長と定義すれば、これが（可能性が低いとしても）起こり得る話であるのは確かだ。

5月の米国債市場は、米国におけるCPI（消費者物価指数）インフレの鈍化、国内株式市場の下落、経済成長懸念の再燃を受けて利回りが低下した。月末の利回り水準は2年物で前月末比0.159％低下の2.559％、10年物で同0.091％低下の2.847％となった。

変化は、アジア市場においてより一般的かつ際立っている。その理解に努めることは、持続的リターンをもたらすために不可欠である。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、インフレや米FRB（連邦準備制度理事会）の利上げ幅が従来の予想を上回る可能性をめぐり投資家のあいだで懸念が広がるなか、下落して米ドル・ベースの月間リターンが－5.2％となった。

4月の米国債市場はイールドカーブ全体で利回りが上昇した。月初に公表された3月のFOMC（連邦公開市場委員会）議事録がタカ派的な内容だったことをきっかけに、続いて総合CPI（消費者物価指数）上昇率が加速したことや米FRB（連邦準備制度理事会）のガイダンスがタカ派色を強めたことも、利回りの上昇を促した。

米FRB（連邦準備制度理事会）がインフレを抑制するために「必要なことは何でもやる」可能性を市場が織り込むなか、先行きにはますます暗雲が立ち込めてきている。現在のインフレ圧力は供給サイドの制約とエネルギー価格の上昇が主因となっている様相であることを考えると、FRBはその使命を果たすために経済をリセッション（景気後退）に陥らせることも厭わない姿勢を余儀なくされるだろうということになる。

海外移住者のなかには自らの出身国とのつながりをめぐるジレンマに直面する者もいるかもしれないが、シンガポール在住中国人の筆者は、母国とのつながりがなくなったと感じたことが一度もない。その一因は、進化しているインターネット技術によってタイムリーなニュースが配信されてくることや、中国最大のSNSである微博（ウェイボー）を使い続けていることにあるが、したがって、「中国の特色ある社会主義」は依然として筆者に影響を及ぼしており、筆者の存在意義の支えとなり続けている。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、ロシア・ウクライナ紛争が嫌気されたのに加え根強いインフレ懸念も重石となって下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－2.8％となった。

3月の米国債市場は、米FRB（連邦準備制度理事会）がインフレ抑制への決意を示したことを受け、イールドカーブ全体にわたって利回りが上昇するとともに短期債が長期債をアンダーパフォームした。月末の米国債利回りは、10年物が前月末比0.514％上昇の2.341％となったのに対し、2年物が同0.902％上昇の2.337％となった。

中国経済について、目先の勢いの低下が懸念されている。まず、ウクライナ情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰が、原材料価格上昇による企業の利益率悪化と、ガソリン価格上昇などによる消費への悪影響を及ぼしている。しかし、石油・石炭は自国生産もあり、日本などと比べれば影響は小さいだろう。