マーケット・ビュー

バブル崩壊とウイルス感染では景気回復が違うはず

1月に下落したアジア株式市場（日本を除く）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的流行）不安を受けて、2月も引き続き売り圧力に晒された。

新型コロナウイルス感染症「Covid-19」の流行は、「ブラックスワン」イベント（市場において事前にほとんど予想できず、起きた場合の衝撃が大きい事象）の典型的事例となった。

新型コロナウイルスの感染拡大懸念から、世界の株式市場が揺れ動いている。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、コロナウィルスの流行が世界的な景気悪化を引き起こすかもしれないとの不安から下落し、米ドル・ベースのリターンが－4.5％となった。

本来であれば楽観視できたであろう経済成長見通しは、またもや困難に直面している。今回の障害はコロナウイルスの急速な感染拡大だ。

1月は、米国・イラン情勢の緊迫化を受けた地政学的リスクの高まりや新型コロナウイルスの流行をめぐる懸念が高まるなか、市場センチメントが低迷した。

製造業の底入れ、中央銀行による潤沢な資金流動性提供、そして世界中の景況感回復を促した米中貿易協定「第1段階」の締結を受けて、経済成長に回復の兆しが見え始めた。しかし、最近のコロナウイルスの流行により、今後数週間から数ヵ月に渡るまったく新たな難題がもたらされている。

新型肺炎（新型コロナウイルス）の感染がどの程度拡大し、経済にどの程度影響するかを予想することは難しい。

仮想通貨：ビットコインに代表される。これは、法定通貨または法定通貨建ての資産ではないので、通貨ではない。