マーケット・ビュー

 

マルチアセット 2020年6月

世界中の大半の国々は、Covid-19(新型コロナウイルス感染症)の封じ込めにある程度の成果がみられていることから、流行拡大を防ぐために実施した規制を様々異なる段階ながらも緩和しつつある。感染者数の増加抑制が続いていることを受けて規制緩和後の「第二波」に対する不安は後退しており、多くの地域における感染検査数の増加と陽性者数の減少は、おそらく中南米の大部分などを除き世界の一部地域でCovid-19が封じ込められたことを示している。

コロナ後のインフレを考える

「デフレではない」とはいえ、デフレ的環境から脱却したと自信を持てない日本に住んでいると、コロナ後の世界を考えるときにインフレになりそうだとは言いにくい。しかし、日興アセットマネジメントの6 月のグローバル投資委員会(GIC)では、エジンバラやロンドン拠点の株式・債券のファンドマネジャーから、これから5 年程度の中長期で投資環境を考えるときには「世界的なインフレの可能性」を想定した方が良い、という話題が出された。

長期スタンスの投資家は株式不信に陥るべきではない

最近のグローバル株式市場は、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)のパンデミック(世界的な流行)によりボラティリティが高まるなかで大幅な下落に見舞われたが、これに動揺して株式投資が正しい判断だったのか考え込んだ投資家も多いだろう。なかには、分散投資ポートフォリオの一部として株式を保有するメリットに疑問を持つ向きすらあるかもしれない。

eゲーム:成長機会は本物、まさに始まったばかり

マッツ・スティーンという人物について聞いたことがある読者はおそらくいないだろう。 彼のオンラインのキャラクター名である「Lord Ibelin Redmoore」や「Jerome Walker」であれば、聞いたことのある人がわずかながらいるかもしれない。ノルウェー人のマッツは、2004年にリリースされ世界で数百万のファン層を誇るオンライン・ロールプレイングゲーム「World of Warcraft(WoW)」の熱心なプレイヤーだった。

コロナ・ショック後の経済成長と景気

人は、健康であったり病気になったり、機嫌が良かったり悪かったりする。それでも、人は10 歳から20 歳になれば一般に成長する。経済も同じで、景気が良くなったり悪くなったりするが、長い目で見れば成長する。“景気”という言葉は、景気循環(サイクル)というように経済の上下動部分だけを取り出してみる考え方だ。

エマージングマーケット・クオータリー: グレート・リセッション2.0への対処

新型コロナウイルスを封じ込めるべくシャットダウン措置(都市封鎖、外出禁止、事業休業など)が世界中で実施されたことにより、世界的なリセッション(景気後退)に陥ることはほぼ確実だが、今回のリセッションは自ら招いたものだと再認識する必要がある。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年4月

新型コロナウイルス(COVID-19)の1日当たりの感染者数が複数のアジア諸国で減少し始めたことを受けて、4月のアジア株式市場は大幅に反発した。財政出動および金融緩和策が継続されたことも市場センチメントを押し上げた。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは、米ドル・ベースで9.0%と大幅なプラスになった。

アジア債券 Monthly Outlook 2020年4月

3月にボラティリティが極度に高まった米国債は、4月は比較的狭いレンジ内での推移となった。経済指標の低迷や原油価格のかつてない乱高下を受けて、債券利回りは低水準にとどまったが、米FRB(連邦準備制度理事会)による景気支援策や経済活動再開に対する楽観ムードが、金利押し下げ圧力を一部相殺した。

マルチアセット 2020年5月

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のパンデミック(世界的流行)が公衆衛生、経済活動および金融市場に破壊的な打撃を与えたことは間違いない。市場は将来を見据える性質があることから、未知の致死性ウイルスのニュースが中国から世界の他の国々へと伝わると、資産価格はまず下落し始めた。

フューチャー・クオリティー・インサイト 2020年5月

エジンバラでは、ロックダウン(都市封鎖)が5週目に入っており、外出が認められているのは運動を目的とした1日1時間のみだ。週にわたって、筆者はいつもこの1時間を朝一番の犬の散歩に費やす。これはもう何年にもわたって続けている日常の習慣の1つだが、以前は当たり前だと思っていたこの散歩が、最近の規制により1日のうちで非常に貴重な時間となっている。

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* 運用資産総額(投資助言を含みます。)とその内訳比率は、日興アセットマネジメント株式会社、および海外子会社を合計したものです。

** 2022年6月末現在。

*** 2022年6月末現在。日興アセットマネジメント株式会社、および連結子会社の役社員を含む。