2011年3月18日

アジア新興国の経済は、長期にわたる高成長によって、世界経済における存在感を急速に高めています。シティグループ証券によれば、近年の急速な経済成長に伴なう生産性や所得、生活水準の向上、そして人口の増加などがGDPを押し上げ、世界の実質*GDPに占めるアジア新興国の比率は、1990年の14％から2010年には27％に上昇し、2030年には44％に達すると見込まれています。つまり、今後の世界経済は従来にも増して、アジア新興国なしには語れないといえるでしょう。

*実質は2010年購買力平価調整後米ドルベース

アジア新興国の高い経済成長は、国内の消費拡大や、都市化の進展・インフラ需要の増加などを通じて、企業の利益を押し上げていくと考えられます。加えて、世界景気の回復を受けた世界需要の増加が、「世界の工場」とも呼ばれる製造業の発展を通じて、企業利益に貢献するとみられることから、アジア新興国は、その経済規模の大きさのみならず、株価の上昇による株式市場の成長も注目されています。

アジア新興国の株式に投資する方法はいろいろありますが、「わかりやすく簡単に」投資をしたいというお客様にとって、各国の株価指数に連動することを目的に作られた「ETF（上場投資信託）」は、活用しやすい株式投資のツールと考えられます。

経済成長率の推移／世界の実質GDP構成比

（注）円グラフの、オセアニアはオーストラリアおよびニュージーランド、CISはロシアなど独立国家共同体を示す。

アジア新興国の株価指数への連動を目的としたETF銘柄例
ETF（愛称）
（銘柄コード）		 対象指数 売買単価
（2011年2月28日終値）		 売買単位 最低投資金額（概算）＊
上場パンダ
（1322）		 CSI300指数 3,690円 10口単位 36,900円
上場チャイナ株
（1548）		 ハンセン中国企業株（H株）指数 903円 10口単位 9,030円
上場インド株
（1549）		 S&P CNX Nifty指数先物 866円 10口単位 8,660円

＊最低投資金額（概算）は、2011年2月28日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

出所：（左図）IMF「World Economic Outlook Database, October 2010」、（右図）シティグループ証券

※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。