2011年3月25日

米国株式市場には、「米大統領選挙の前年の株価パフォーマンスは良い」という興味深い経験則があります。そして、今年はその米大統領選挙の前年にあたる年です。

選挙の年の景気動向は、選挙結果に極めて大きな影響を与えることから、現職の政権担当者は、選挙の前年から経済政策運営において景気浮揚のために力を入れる傾向があると言われています。そのため、そうしたことが株式市場にとってもプラスの効果をもたらすと考えられます。

実際、1950年以降15回あった大統領選挙の前年において、米国株式（S&P500指数）の年間騰落率がマイナスとなった年は一度もありませんでした。また、過去15回の大統領選挙の前年の平均騰落率は約18％と、その他の年の平均を上回る好パフォーマンスとなっています。

なお、大統領選挙の前年以外の年においても経済政策などを行なう場合があることから、一概にそれだけが要因とはいえません。また、過去の経験則が将来にもそのまま当てはまるわけではありません。しかしながら、FRB（米連邦準備制度理事会）による追加金融緩和の継続や堅調な米国の企業業績、米雇用関連指標の改善傾向など、現在の環境を考えると、今年も米国株式のパフォーマンスに期待が高まります。

1950年以降の米国株式（S&P500指数）の年間騰落率

米国の株価指数への連動を目的としたETF銘柄例
ETF（愛称）
（銘柄コード）		 対象指数 売買単価
（2011年3月24日終値）		 売買単位 最低投資金額（概算）＊
上場S&P500米国株
（1547）		 S&P500指数 1,107円 10口単位 11,070円

＊最低投資金額（概算）は、2011年3月24日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。