Vol.19 「割安な水準」にあるとみられる日本株式

足元の日本株式市場は、米国景気の減速懸念が広がる中、大手格付会社による米国債の格付引き下げや、欧州の債務問題の拡大などにより、投資家がリスク回避姿勢を強めたことなどを背景に、大幅に下落しています。これを受け、東証一部全銘柄の平均PBR（株価純資産倍率、加重平均）は1倍を割り込み、歴史的な低水準に落ち込みました。このPBRは、企業の理論上の解散価値といわれるBPS（1株当たりの純資産）に対し、株価がその何倍であるかをあらわす指標です。PBRが1倍を下回っている場合、解散価値にすら評価されていないことを示し、純資産という企業価値の側面からみて、株式が割安な水準にあると判断されます。現在、PBRに限らず、既に多くの投資指標が、日本株式が売られ過ぎの水準にあることを示唆しています。中でも、配当利回りが、国債利回りの水準を大きく上回る高水準にあることなどから、日本株式は、投資家にとって投資魅力の高い資産の一つとなっていると考えられます。

今後も欧米を中心とする債務問題や世界景気の動向などによって、株式市場が乱高下する可能性はあるものの、時間の経過とともに投資家の不安心理が沈静化すれば、売られ過ぎを示す投資指標などが下支えとなり、日本株式は徐々に水準を戻す展開に移行すると期待されます。こうした水準にある日本株式を、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など日本株式市場を代表する株価指数への連動を目的としたETFへの投資で捉えていくことをご検討されてはいかがでしょうか。

＊最低投資金額（概算）は、2011年8月11日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

（信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成）

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。