Vol.91 急反発を受け、注目高まる中国本土株式

2012年半ば以降、世界的に株式が上昇傾向となるなか、出遅れ感の目立っていた中国本土株式は、2014年後半以降、他国・地域を大きく上回る勢いで上昇しました。こうした背景には、中国人民銀行（中央銀行）の一連の金融緩和措置により、景気下振れ回避の姿勢が示されたことなどを受け、同国の投資環境をめぐる不透明感が和らいだことが挙げられると考えられます。中国では、住宅市況の悪化による景気下押し懸念が高まっていたほか、金融商品や社債の債務不履行に対する不安の強まりに伴なう流動性ひっ迫懸念から、短期金利が一時的に急上昇するなど、金融市場が不安定な状況にあったことなどから、株式市場は上値の重い展開が続いていました。こうしたなか、当局が景気下支えや金融市場の安定化に向け、必要に応じて柔軟に政策措置を講じる姿勢を示したことが、投資家心理の改善につながったものとみられます。

なお、中国本土株式のPER（株価収益率）をみると、株価急伸を受けて、足元で16倍程度まで上昇しているものの、依然上昇余地を有していると考えられます（下図参照）。同国では、3月に国会に相当する全国人民代表大会（全人代）が控えているほか、2015年中には第13次5ヵ年計画（2016～20年）の策定が開始される見通しで、政策内容への期待が高まるなか、今後の株価動向が注目されます。

中国本土株式市場への投資には、上海・深セン両市場の300銘柄のA株で構成される「CSI300指数」への連動を目的とした「ETF（上場投資信託）」のご活用を検討されてはいかがでしょうか。同ETFを活用することで、比較的少額な資金で中国A株への投資が可能になります。

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

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＊最低投資金額（概算）は、2015年2月19日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

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