マーケット・ビュー

 

グローバル株式戦略でのESG分析の重要性

富裕層はあらゆる世代で環境や社会に影響を与える投資に関心を抱いているが、特にミレニアル世代はそのような運用戦略の評価や実際の要請において非常に積極的である。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年9月

8月のアジア株式市場(日本を除く)は、アジア諸国の通貨安が大きく響き、米ドル・ベースでのリターンが-1.02%となった。貿易戦争の激化懸念や新興国全般への混乱拡大リスクが投資家心理に大きく影響した。

アジア債券 Monthly Outlook 2018年9月

8月の米国債市場ではイールドカーブがフラット化した。9月に米FRB(連邦準備制度理事会)が利上げを行うとの予想から短期債の利回りが上昇する一方、中長期債の利回りは低下した。

日本株バリュー投資:投資環境と見通しについて

2017年の世界の株式市場は、年間を通じて大きな波乱もなく株価は上昇しました。 ボラティリティも安定し、リスク・リワードを勘案すれば市場参加者にとって稀にみる幸運な一年であったと言えます。

中国市場と貿易摩擦:トレンドとサイクルを再確認

中国の習近平政権は、リーマン・ショック直後に大幅に拡大させた融資の縮小を継続している。もちろん、経済が成長しているので融資総額が減ったというわけではないが、グラフが示すように、伸び率を押さえこむ傾向が続いている。

南欧出張報告:イタリアの投資機会

2018年9月3~7日に、2017年7月以来となる欧州を訪れ、金融政策や経済状況、改革への取り組みについて、中央銀行や政府担当者にヒアリングする機会を得た。

Balancing Act 2018年8月

7月の株式市場は、投資家の焦点が貿易戦争から、高い期待をもって待ち望まれていた第2四半期決算発表シーズンの始まりへと移るなか、悲観ムードがひとまず後退した。

トルコ:世界への影響は限定的

トルコに何らかの形で投資する日本人投資家は多いと考えられる。最近のトルコからのニュースはあまり芳しいものではなく、懸念も強いままだ。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年8月

7月のアジア株式市場(日本を除く)は、中国と韓国が下落したものの、インド、フィリピン、タイおよびマレーシア市場の上昇がそれらを相殺し、全体として小幅な上昇となった。

アジア債券 Monthly Outlook 2018年8月

7月の米国債市場は利回りが上昇した。米中間では貿易をめぐる緊張が根強く続いたが、米欧間では双方が貿易障壁の削減を発表したことから貿易戦争のリスクが低下した。

日本の実質輸出の重要性

去る7月31日の日銀政策決定会合の前に、金融政策が変更されるのではないかとの見方が広がり、海外投資家が久しぶりに日本の変化について考え、質問が増えた。

エマージングマーケット・クオータリー: 見通しの乖離が加速

トランプ米大統領は、500億米ドル相当の中国製品に対して追加関税を課したが、さらに2000億米ドル規模の追加関税発動が控えているほか、対象がさらに拡大され事実上中国からのすべての輸入品(4500億米ドル相当)に追加関税が課される可能性がある。

株式を買うことが会社を応援することではない理由

最近興味深い議論があった。中国の株式を投資対象とする投信を購入すると中国企業を応援することになり、将来競合する日本企業の負けに加担するようで嫌だ、といった内容だ。

Balancing Act 2018年7月

金融市場は引き続き、保護主義色が増しグローバル化が後退する世界と折り合いをつけている。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年7月

アジア株式市場(日本を除く)は、米中間の貿易を巡る緊張が根強く続くなか、米ドル・ベースのリターンが-4.8%となった。

アジア債券 Monthly Outlook 2018年7月

6月の米国債市場はイールドカーブがフラット化した。米FRB(連邦準備制度理事会)は0.25%の利上げを実施したが、それに伴う声明においてタカ派色が増したため、短期金利が上昇した。

米国政治のこれから

正直なところ、現時点で貿易摩擦は貿易「戦争」と呼ぶ必要はないと考えている。

中国:貿易摩擦というより内政に注目

中国国内では、政府系運用機関から生保や投信まで、国内機関投資家の役割が拡大している。

欧州への投資は継続で良さそう

イタリアでポピュリズム(大衆迎合主義)の連立政権が樹立し、通貨ユーロの危機ではないか、と懸念を持つ向きもあるようだが、今のところそのように考える必要はないだろう。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年6月

アジア株式市場(日本を除く)は、マクロ環境の先行き不透明感や貿易摩擦、原油価格上昇を受けて市場のリスク回避ムードが強まり、米ドル・ベースのリターンが-1.3%となった。

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日興アセットマネジメントの2020年版のサステナビリティレポートでは、当社の全社的なESG投資の促進に加え、サステナビリティで重点的に注力している「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」、「不平等の是正」、「環境・気候」の3分野での活動についてご説明しています。当社では、コロナ禍においてもサステナビリティへの取り組みを推し進めることができたことを、誇りに思っています。

2020年サステナビリティレポート

日興アセットマネジメントは、企業活動における二酸化炭素排出量を相殺するため、英国のカーボン・フットプリント社(Carbon Footprint Ltd.)の協力を得て、カーボンクレジットの購入を通して二酸化炭素削減プロジェクトに資金を提供することで、2019年度における「カーボン・ニュートラル」の認証を得ました。この認証を取得するのは、2年連続となります。

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* 運用資産総額(投資助言を含みます。)とその内訳比率は、日興アセットマネジメント株式会社、および海外子会社を合計したものです。

** 2020年12月末現在。

*** 2020年12月末現在。日興アセットマネジメント株式会社、および連結子会社の役社員を含む。