上場225(1330)と上場TOPIX(1308)

毎日の報道でもよく耳にするのが、日経平均株価と東証株価指数(TOPIX)です。代表的な日本の株式の動きを表す指数です。その指数の売買を株式と同じように取引できるのが上場225(1330)上場TOPIX(1308)です。両商品の違いは日本経済新聞社が選んだ日本の代表的な225銘柄に等株投資することと、東京証券取引所に上場している代表的な銘柄を時価総額に応じて投資するかの違いです。

このETFは、原則、指数採用全銘柄を指数の比率に合わせて保有しています。日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)そのものと同じポートフォリオを比較的小さな単位で売買することができる便利な金融商品です。

上場日経225(ミニ)(1578)

上場日経225(ミニ)(1578)は、連動対象の指数は上場225(1330)と同じ日経平均株価です。2023年9月末時点で上場日経225(ミニ)(1578)は約2,554円程度*からと少額で売買できます。また、上場日経225(ミニ)(1578)の決算は、1月と7月に2回行われます。

*2023年9月29日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

上場JPX日経400(1592)

また、2014年1月6日から算出が開始された「JPX日経インデックス400」は、東京証券取引所と日本経済新聞社が開発した指数で、ROEなどのスコアリングやガバナンスも考慮して選定された「投資者にとって投資魅力の高い会社」400銘柄で構成される指数にすることを狙っています。そのJPX日経インデックス400に連動をめざすETFとして、上場JPX日経400(1592)を上場させました。

上場日本経済貢献(1481)

上場日本経済貢献(1481)は、日本取引所グループと東京証券取引所(JPX)、ならびにS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスにより共同開発された株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」の構成銘柄に投資し、指数の動きと連動する投資成果をめざすETFです。「JPX/S&P 設備・人材投資指数」は、設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組む企業によって構成されます。設備や人材への投資に意欲的な企業は、脱デフレを掲げるアベノミクスの方向性とも合致しており、今後の日本経済の成長の恩恵を受けることが期待されます。日本銀行は2015年12月、量的・質的金融緩和の補完措置の一環として、「設備・人材投資に積極的に取り組んでいる企業に対するサポート」の導入を決め、新たに年間約3,000億円の枠を設定し、こうした企業の株式を対象とするETFを買い入れる方針を打ち出しました。上場日本経済貢献(1481)は、この日銀の緩和補完策の趣旨に沿った、「JPX/S&P 設備・人材投資指数」に採用されている銘柄に投資するETFです。

上場JPX日経400
上場225
上場225ミニ
上場TOPIX
上場日本経済貢献

2023年10月6日更新