2024年から始まった新NISA制度を理解して、ETF投資を始めよう
新しく生まれ変わった新NISA 制度。
お得な投資の選択肢として、新NISA制度を利用したETF投資について解説します。
新NISA制度のポイント
分配金と譲渡益にかかる税金(20.315%)が非課税です。
※上図はイメージです。
新NISA制度には「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があります。
2つの枠は併用が可能です。
※成長投資枠の投資対象は、REIT、ETFを含む上場株式と投資信託等ですが、上場株式のうち整理・監理銘柄は除外、投資信託・ETFに関しては信託期間が20年未満、高レバレッジ型、ヘッジ目的以外のデリバティブ運用、および毎月分配型のものは除外されます。
※つみたて投資枠の投資対象はつみたてNISAと同じ長期の積立・分散投資に適した一定の条件を満たし金融庁に届け出られた投資信託、ETFです。
※関連法令等の情報に基づいて作成。将来変更になる可能性があります。上記は、2024年1月1日時点のもの。
新NISAは18歳から利用できます。
非課税運用期間は無期限で長期投資に最適です。
新NISA制度のQ&A
成長投資枠ならETF(上場投資信託)
NISAの成長投資枠では多くのETFが対象に!
成長投資枠で資産形成をお考えの方に、ぜひご活用いただきたいのがETF
日本ではまだ多くの個人投資家の方々には馴染みのないETFですが、リアルタイムで取引できる利便性や金融商品としての透明性の高さから、世界の投資家に幅広く活用されている金融商品です。
リアルタイムで投資できる
指値注文もOK
投資信託ではできないリアルタイム取引が可能です。買いたい(売りたい)価格で注文が出せます。
証券会社で買える
ETFは株式と同様に、証券会社で売買が可能です。
証券口座をお持ちであれば、すぐに取引をすることができます。
※売買の委託注文を受け付けない証券会社もあります。
多様な商品
手軽に分散投資
ETFは、投資信託と同様、分散投資ができます。
株式、REITや債券など様々な投資対象があり、さらに、2023年からアクティブETFも登場し、ラインナップがさらに充実しています。
透明性の高い金融商品
ETFはポートフォリオ情報(組入銘柄の情報)を日々開示することが求められており、ETFが保有している銘柄が公表されています。
新NISAで投資できるETF
成長投資枠
※当社ETF純資産残高TOP10は2024年5月16日時点
つみたて投資枠
※当社ETF純資産残高TOP10は2024年5月16日時点
コラムで学ぶ! [ETFセンター・シニア・アドバイザー 今井 幸英監修]ETF の基本シリーズ
2024年7月12日更新