株式

Investment Insights by our experts and thought leaders

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年10月

決算発表シーズンが市場予想を上回る内容となり、また米FRB(連邦準備制度理事会)が利上げペースを減速させるのではとの慎重ながらも楽観的な見方が広がったにもかかわらず、当月のアジア株式市場(日本を除く)は全体として下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-6.1%となった。

明るい見通しのアジア株式市場

2022年、アジアの多くの国を含む世界各国は数多くの障害に直面した。インドやインドネシアなどの例外を除きアジア市場のパフォーマンスは概して良くない。2021年末時点では、2022年はもっと明るくなるという展望を描いていた投資家もいた。しかし、今のところ、そのような見方は楽観的過ぎたようで、MSCIオールカントリーワールドインデックスは変動の激しい状況が続き、年初来20%下落している。年内の世界市場は、各国中央銀行の金融政策とロシア・ウクライナ戦争など地政学的動向に左右されるだろう。

中国全国代表大会を踏まえた市場見通し

中国共産党第20回全国代表大会(全国代表大会)が2022年10月23日に閉幕し、習近平国家主席の三期目続投が予想通り確定した。毛沢東以来の権力を手に入れたことに加えて、中央政治局常務委員のうち習近平氏を除く6名全員を自身への忠誠心が強いメンバーで固めることにも成功した。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年9月

当月のアジア(日本を除く)および世界の株式市場は、金利の上昇やインフレの高まりが引き続き重石となった。米国では、8月のCPI(消費者物価指数)上昇率が前年同月比8.3%と市場予想を上回ったことに加え労働市場が逼迫していることを受けて、FRB(連邦準備制度理事会)が0.75%の利上げを実施した。

見事な復活:盛り返すアジアの小型株

約10年にわたり、大企業の陰に隠れて目立たなかった小型企業が見直されている。小型企業の重石となっていた要因が、今や追い風に転じつつあるなか、当社では当該資産クラスの盛り返しに弾みをつけるとみられる7つの重要な進展を特定した。

アジア株式の視点から見たESG投資

ESG 投資ほど、短期間で幅広い投資家の心を捉えた投資アイデアはない。特に近年では、ESG投資の普及が急激に加速している。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年8月

米国では、7月のCPI(消費者物価指数)上昇率が前年同月比8.5%となるなどインフレが高止まりしていることを受けて、FRB(連邦準備制度理事会)が利上げによるインフレ抑制を優先する方針を維持した。追加利上げ圧力をさらに強めたのは労働市場の逼迫で、7月の求人数が増加を示し失業者1人当たりの求人件数が2件となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年7月

米国の足下のCPI(消費者物価指数)上昇率が前年同月比で9.1%と40年ぶりの高水準となるなか、米FRB(連邦準備制度理事会)は0.75%の利上げを実施した。また、米国の2022年第2四半期のGDP成長率が年率換算で前期比-0.9%となり、米国経済がテクニカル・リセッション(2四半期連続のマイナス成長)入りしたことが示されると、市場の懸念が強まった。こうしたなか、当月のアジア株式市場(日本を除く)は下落し、月間リターン(米ドル・ベース)が-1.2%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年6月

当月は、リセッション(景気後退)や前年同月比8.6%と40年ぶりの高い伸びとなった米国の5月のCPI(消費者物価指数)への懸念が、様々な国に波及的影響をもたらした。アジア株式市場(日本を除く)は、米国の複数の逆風材料を警戒するとともにインフレを域内共通のテーマとして下落し、月間リターン(米ドル・ベース)が-4.5%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年5月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、米FRB(連邦準備制度理事会)が指標となる翌日物金利を0.50%引き上げたものの、上海市が新型コロナウイルス関連の規制を解除するとの方針を発表したことが好感されて小幅に上昇し、米ドル・ベースの月間リターンが0.5%となった。

成長を収穫し変化を活かす 2022年5月

変化は、アジア市場においてより一般的かつ際立っている。その理解に努めることは、持続的リターンをもたらすために不可欠である。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年4月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、インフレや米FRB(連邦準備制度理事会)の利上げ幅が従来の予想を上回る可能性をめぐり投資家のあいだで懸念が広がるなか、下落して米ドル・ベースの月間リターンが-5.2%となった。

中国からの現地目線での考察

海外移住者のなかには自らの出身国とのつながりをめぐるジレンマに直面する者もいるかもしれないが、シンガポール在住中国人の筆者は、母国とのつながりがなくなったと感じたことが一度もない。その一因は、進化しているインターネット技術によってタイムリーなニュースが配信されてくることや、中国最大のSNSである微博(ウェイボー)を使い続けていることにあるが、したがって、「中国の特色ある社会主義」は依然として筆者に影響を及ぼしており、筆者の存在意義の支えとなり続けている。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年3月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、ロシア・ウクライナ紛争が嫌気されたのに加え根強いインフレ懸念も重石となって下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-2.8%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年2月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は下落した。ロシア・ウクライナ間の緊張激化の結果、ついにロシアがウクライナ侵攻に踏み切ったことが嫌気されたのに加え、根強いインフレ懸念も株式市場の重石となり、月間リターンが米ドル・ベースで-2.3%となった。

変化を活かして 成長を遂げるインド

帰省できなかった2年間を経てインドに帰り1ヵ月を過ごした私は、そこでの新常態に良い意味で驚かされた。コロナ禍は大きな苦難となってきたが、テクノロジーの普及などを中心にポジティブな変化も引き起こしている。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2022年1月

年初のアジア株式市場(日本を除く)は、根強いインフレを受けて米FRB(連邦準備制度理事会)の引き締めサイクルが予想されたよりも積極化するかもしれないとの懸念から、厳しい展開を迎え月間リターンが米ドル・ベースで-3.10%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2021年12月

12月のアジア株式市場(日本を除く)は、米FRB(連邦準備制度理事会)が3月に債券の購入を終了すると述べるとともに、根強いインフレに対処すべく2022年中に3回の利上げ実施を示唆したにもかかわらず、米国株式市場に連れ高となり、月間リターンが米ドル・ベースで1.4%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2021年11月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、新型コロナウイルスの新たなオミクロン変異株の流行拡大によって、世界各国の国境再開計画が見直しを迫られ、景気回復が遅れるかもしれないとの懸念を受けて下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-3.9%となった。

Harvesting Growth, Harnessing Change 2021年10月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は上昇し、月間リターンが米ドル・ベースで1.4%となった。投資家の注目は引き続き、インフレ圧力の高まりや米FRB(連邦準備制度理事会)によるテーパリング(量的緩和の漸進的縮小)計画に集まった。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年9月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-4.2%となった。中国の経済成長見通しに対する懸念や米FRB(連邦準備制度理事会)のテーパリング(量的緩和の漸進的縮小)計画が、市場センチメントの主な悪化要因となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年8月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は上昇した。月初は新型コロナウイルスのデルタ変異株の感染拡大に対する懸念が市場の重石となったものの、月末にかけては米FRB(連邦準備制度理事会)のハト派的な発言や打撃を受けていた中国のテクノロジー・セクターの反発が市場センチメントを押し上げ、月間リターンは米ドル・ベースで2.3%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年7月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、中国での個別学習指導事業およびテクノロジー関連セクターへの政府による規制強化を受けて同国株式が売り込まれたことが重石となり、下落して米ドル・ベースの月間リターンが-7.5%となった。域内諸国で新型コロナウイルスの感染者数が再び増加したことも、アジア株式に対するセンチメントを悪化させた。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年6月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、域内で新型コロナウイルスの感染者数が最近急増していることなどが重石となり、小幅に下落して月間リターンが米ドル・ベースで-0.1%となった。インフレの加速をめぐる根強い懸念や、米FRB(連邦準備制度理事会)のテーパリング(量的緩和の漸進的縮小)が予想よりも早く実施されるのではとの不安も、市場センチメントを冷え込ませた。

アジアの小型株で好リターンを獲得

日興アセットのアジア株式チームのメンバーでシニア・ポートフォリオ・マネジャーであるグレース・ヤン氏が、Citywireのアジア部門ベスト・ファンド・マネジャー賞受賞という最近の栄誉の背景にある潜在的理由や、アジアの小型株分野で隠れた珠玉銘柄を発掘することに対する同氏の情熱について語ってくれました。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年5月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、域内の複数国での新型コロナウイルス感染者急増に対する懸念や根強いインフレ不安をよそに、同地域で継続中の景気回復をめぐる楽観ムードを追い風として底堅い推移を見せ、月間リターンが米ドル・ベースで1.2%となった。

アジア小型株の投資魅力

アジアの小型株は、大型株を長期的にアウトパフォームしてきた実績があるとともに伝統的株式ポートフォリオに優れた分散効果をもたらすことから、長期スタンスの投資家にとって多くの投資メリットがあると考える。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年4月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、中国その他複数の域内諸国で2021年第1四半期のGDP成長率が市場予想を上回ったことなどを受けて同地域の景気回復をめぐり楽観ムードが広がるなか、まずまずの上昇を見せ月間リターンが米ドル・ベースで2.5%となった。

再考の好機:中国のソブリン債と政策銀行債

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)で大騒ぎとなった2020年を経て、2021年の世界の経済成長はワクチン接種のポジティブな進展と政府による継続的な対策を背景に回復すると予想される。しかし、回復ペースは国によって差が生じるとみられるとともに、新型コロナウイルスの再流行の不安は根強く残っており、ついに危機を脱したなどと言うのは僭越だろう。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年3月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、根強いリフレ懸念や世界的な債券利回りの上昇といった逆風材料がCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)のワクチン接種進展に伴う地域経済の回復期待を上回ったことから、利益確定売りに押されて月間リターンが米ドル・ベースで-2.5%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年2月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のワクチンが域内に景気回復をもたらすとの楽観ムードが投資家のあいだで続くなか、上昇して米ドル・ベースの月間リターンが1.2%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2021年1月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、新型コロナウイルスの新たな変異種によってもたらされた不透明感をよそに上昇し、月間リターンが米ドル・ベースで4.1%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年12月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のワクチンが世界的な景気回復をもたらすとの楽観ムードや米国の追加財政出動、中国の堅調な経済指標を追い風に着実な上昇を見せ、月間リターンが米ドル・ベースで6.8%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年11月

当月のアジア株式市場は力強い上昇を見せた。その要因となったのは、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のワクチン開発が良好な進展を見せたこと、ジョー・バイデン次期米大統領の政権下で米国とアジアの関係が改善するとの期待が高まったこと、アジアの幾つかの国で経済指標が市場予想を上回ったことであった。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.0%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年10月

当月は、米国大統領選挙を控えた神経質なムードや欧米でのCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)感染者数の増加を受けて、株式市場が世界的に下落した。しかし、アジア株式(日本を除く)は、域内におけるCOVID-19感染拡大ペースの減速や中国の景気回復に対する楽観的な見方の広がりを追い風に、月間市場リターンが米ドル・ベースで2.8%と、比較的堅調なパフォーマンスとなった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年9月

前月まで3ヵ月連続で力強い上昇を見せていたアジア株式市場は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的な流行)による打撃からの世界経済の回復が失速しつつあるかもしれないとの懸念を受けて、当月はついに利益確定売りに押された。当月のアジア株式(日本を除く)のリターンは米ドル・ベースで-1.5%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年8月

アジア株式は、世界各国による新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン開発進展、米ドル安の継続、中国経済指標の底堅さが追い風となって3ヵ月連続で上昇し、月間市場リターンが米ドル・ベースで3.5%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年7月

アジア株式は、前月に続き当月も力強いパフォーマンスとなった。世界の市場センチメントは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン開発に対する楽観的な見方が強まったこと、大手テクノロジー企業の収益が市場予想を上回ったこと、米FRB(連邦準備制度理事会)が当面のあいだ非常に緩和的な金融政策を維持するとしたことを受けて楽観ムードが続いた。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.5%となった。

アジアの小型株に見られる投資魅力

アジアの小型株は潜在収益性の高い投資テーマである。しかし、この分野で持続的に成功を収めるには、巧みで経験豊富なアクティブ運用力が必要であり、その広範なリサーチの知見と実地の知識によって、小型株という十分なリサーチが行われていないユニバースで潜在的な「勝者」を見出し「敗者」を回避することが可能となるだろう。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年6月

当月のアジア株式市場は反発した。世界各国での経済活動再開や緩和的な金融環境をめぐる楽観ムードが、幾つかの国で発生している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)第2波への懸念を上回った。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.4%となった。

中国の景気回復は本格化しそうな様相

中国では、多くの工場や製造施設、生産ラインがロックダウン(都市封鎖)期間中の数ヵ月に及ぶ操業停止を経て現在稼働中であり、世界第2の経済大国がCovid-19(新型コロナウイルス感染症)の影響から徐々に回復するなか、最近では同国の主要経済指標が上昇傾向を示し始めている。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年5月

5月のアジア株式市場は、米中2国間の緊張激化という悪材料が世界中での経済活動の段階的再開をめぐる楽観ムードを上回り、小幅下落となった。最近中国が香港に新たな国家安全法を導入する動きを見せたことも、センチメントの重石となった。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは米ドル・ベースで-1.2%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年4月

新型コロナウイルス(COVID-19)の1日当たりの感染者数が複数のアジア諸国で減少し始めたことを受けて、4月のアジア株式市場は大幅に反発した。財政出動および金融緩和策が継続されたことも市場センチメントを押し上げた。アジア株式(日本を除く)の月間市場リターンは、米ドル・ベースで9.0%と大幅なプラスになった。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年3月

当月はアジア株式市場にとって厳しい1ヵ月となり、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)と原油価格急落の影響によって市場が大きく下落した。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年2月

1月に下落したアジア株式市場(日本を除く)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)不安を受けて、2月も引き続き売り圧力に晒された。

アジア株式 Monthly Outlook 2020年1月

当月のアジア株式市場(日本を除く)は、コロナウィルスの流行が世界的な景気悪化を引き起こすかもしれないとの不安から下落し、米ドル・ベースのリターンが-4.5%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年12月

12月のアジア株式市場(日本を除く)は、米国が月の中旬に予定していた中国製品への追加関税発動を見送り米中貿易戦争が休戦となったことを受けて上昇し、米ドル・ベースの月間市場リターンが6.7%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年12月

11月も引き続き、米中通商協議の一進一退と両国による通商協定「第1段階」の合意期待に市場のムードが大きく左右された。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年11月

10月のアジア株式市場(日本を除く)は、米中貿易協定の部分的合意への期待が高まったこと、米FRB(連邦準備制度理事会)が0.25%の追加利下げを実施したことが追い風となり、勢いを増して続伸した。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年10月

9月のアジア株式市場(日本を除く)は、前月の急落から回復を見せてポジティブなムードで月を終え、月間リターンが米ドル・ベースで1.7%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年9月

8月のアジア株式市場(日本を除く)は、一時的な休戦状態にあった米中貿易戦争が再燃し両国が新たな追加関税合戦を繰り広げるなか、月間リターンが米ドル・ベースで-4.4%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年8月

7月のアジア株式市場(日本を除く)は利食い売りが先行して下落し、月間リターンが米ドル・ベースで-1.8%となった。域内の経済および製造業指標・統計が事前予想を下回ったことに加えて、世界経済の鈍化懸念が高まったことが、アジア株式の重石となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年7月

6月のアジア株式は、米FRB(連邦準備制度理事会)による利下げ期待や米中間の貿易交渉再開が支援材料となり、リリーフ・ラリー(安堵感からの相場上昇)を見せた。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年6月

アジア株式は、4ヶ月連続でプラス・リターンを記録していたが、その上昇基調が米中貿易問題の激化を受けて5月に突如途絶えた。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年5月

4月のアジア株式市場(日本を除く)は、米国や中国の経済指標が市場予想を上回る内容となったこと、世界的にリスクセンチメントが落ち着いたこと、米FRB(連邦準備制度理事会)がハト派的な姿勢を強めたことが支えとなり、米ドル・ベースのリターンが1.9%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年4月

3月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが1.7%となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、インドと中国がアセアン諸国をアウトパフォームした。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年3月

2月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが2.1%となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、北アジア地域とオーストラリアがアセアン地域をアウトパフォームした。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年2月

1月のアジア株式市場(日本を除く)は、米ドル・ベースのリターンが7.3%となった。月末には、米FRB(連邦準備制度理事会)が政策金利を据え置くとともに市場予想よりもハト派色の強いトーンを示し、市場のリスク選好意欲が高まった。

グローバル投資委員会(GIC)による2019年の展望: 楽観的な見方ながらもその度合いは後退

9月に行ったミーティング以降にかなり多くの展開が発生した。主なものは地政学的材料を主因とする原油価格の予想外の急落、米中貿易とブレグジット(英国のEU離脱)における衝突のさらなる悪化、世界経済に散見された減速の兆しであった。

2019年アジア(除く日本)株式市場見通し

2019年で一つ確かなのは退屈な年にはならないということだ。貿易関連のニュースが世間を騒がせる中、それよりもアジア市場全体の運勢改善のより大きな指標として、FRB(連邦準備制度理事会)と中国当局の根底にある政策の方向性に注意を払いたい。

2019年グローバル株式 アウトルック

2019年が間近に迫るなか、量的緩和政策による大量の資金供給による副作用と考えられる影響が、依然として世界の株式市場に重くのしかかっている。

2019年日本株式市場見通し

2018年を振り返る時、トランプ政権とその通商政策が話題を独占し、世界の金融市場の主な動きを決定付けたという事実に異論はないと思う。

2019年シンガポール株式市場見通し

2019年は、アクティブな銘柄選択、もしくはアルファにおいて重要な年となるだろう。当社は、リスクが高まる環境においても安定して成長する質の高い企業を選定することにより、銘柄選択に基づくリターンを提供することに注力して行く。

アジア株式 Monthly Outlook 2019年1月

12月のアジア株式市場(日本を除く)は、世界経済の成長減速や金融政策の引き締め、地政学的な緊張の高まりに対する懸念が市場センチメントを引き続き悪化させるなか、米ドル・ベースのリターンが-2.6%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年12月

11月のアジア株式市場(日本を除く)は、世界の経済成長をめぐる根強い懸念やテクノロジー関連株の下落にもかかわらず、米ドル・ベースのリターンが5.3%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年11月

10月のアジア株式市場(日本を除く)は、金利上昇、経済成長の減速、および米中間の貿易をめぐって長引く緊張に対する懸念から、米ドル・ベースでのリターンが-10.85%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年10月

9月のアジア株式市場(日本を除く)は、米ドル・ベースでのリターンが-1.38%となった。継続中の米中貿易摩擦や原油価格の上昇がパフォーマンスの主な重石となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年9月

8月のアジア株式市場(日本を除く)は、アジア諸国の通貨安が大きく響き、米ドル・ベースでのリターンが-1.02%となった。貿易戦争の激化懸念や新興国全般への混乱拡大リスクが投資家心理に大きく影響した。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年8月

7月のアジア株式市場(日本を除く)は、中国と韓国が下落したものの、インド、フィリピン、タイおよびマレーシア市場の上昇がそれらを相殺し、全体として小幅な上昇となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年7月

アジア株式市場(日本を除く)は、米中間の貿易を巡る緊張が根強く続くなか、米ドル・ベースのリターンが-4.8%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年6月

アジア株式市場(日本を除く)は、マクロ環境の先行き不透明感や貿易摩擦、原油価格上昇を受けて市場のリスク回避ムードが強まり、米ドル・ベースのリターンが-1.3%となった。

中国は世界の工場から東洋のシリコンバレーへ

優秀な人材の豊富さ、資金調達面、市場へのアクセスなどの優位性が自然と備わっており、中国は「東洋のシリコンバレー」へと変貌を遂げるために必要な材料のほとんどが揃っている。

MSCIによる中国A株の採用は中国の世界舞台への堂々たるデビュー

「中国を除くアジア」というポートフォリオが一般的になる日のことを想像してみて欲しい。

日本のコーポレートガバナンスの現状

日本のコーポレートガバナンス・コード改革は、緩やかながらも着実に進んでいるが、最近のコードの改訂を受けて株式持合い解消の機運が高まるだろう。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年5月

アジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが0.7%となった。ボアオ・アジアフォーラムで中国が経済の対外開放をさらに進めると約束したことを受けて、貿易戦争不安が後退した。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年4月

世界中で市場のボラティリティが大幅に高まるなか、アジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが-1.5%となった。世界的な貿易戦争への懸念や米国のテクノロジー・セクターの下落が市場センチメントの大きな重石となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年3月

アジア株式市場(日本を除く)は、米国の経済指標が景気の加速を示したことを受けてインフレ懸念や米FRB(連邦準備制度理事会)の利上げペース加速観測が高まるなか、米ドル・ベースのリターンが-5.0%となった。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年2月

1月のアジア株式市場(日本を除く)は、堅調な経済成長や企業収益をめぐって楽観ムードが広がるなか、米ドル・ベースのリターンが+7.6%となった。アジア諸国の通貨は概して対米ドルで上昇した。

アジア株式 Monthly Outlook 2018年1月

12月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが+2.7%となり、新興国を含むグローバル株式市場(リターン+1.4%)をアウトパフォームした。

バブルの凍結から美しい中国へ

最近の訪中を振り返って

アジア株式 Monthly Outlook 2017年12月

11月のアジア株式市場(日本を除く)は、米ドル・ベースのリターンが+0.6%となった。同市場の代表的なインデックスは、米FRB(連邦準備制度理事会)による現行政策スタンス継続への期待と経済指標の堅調さを受けて、月中に10年ぶりの高値に近づいたが、月末にかけては、構成比率の高いテクノロジー銘柄が売り込まれたことで、それまでの上昇分が相殺された。

アジア株式 Monthly Outlook 2017年11月

10月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが+4.7%となり、新興国を含むグローバル株式市場(リターン+1.9%)をアウトパフォームした。

アジア太平洋先進国 - 成長動向にみられる重要な違い

アジア地域における力学のシフトを考慮し、アジア株式へのアロケーションを新興国と先進国に分けるという選択肢もある。

アジア株式 Monthly Outlook 2017年10月

9月のアジア株式市場(日本を除く)は米ドル・ベースのリターンが▲0.1%となり、新興国を含むグローバル株式市場(リターン+2.2%)をアンダーパフォームした。

アジア株式 Monthly Outlook 2017年9月

8月のアジア株式(日本を除く)は米ドル・ベースの市場リターンが1.3%と、新興国を含むグローバル株式市場をアウトパフォームするとともに、8ヵ月連続のプラス・リターンとなった。

アジア株式 Monthly Outlook 2017年8月

7月のアジア株式(日本を除く)は、米ドル・ベースの市場リターンが5.3%と、新興国を含むグローバル株式市場をアウトパフォームするとともに、7ヵ月連続のプラス・リターンとなった。年初来のリターンは29.4%となった。

Japan Equity Outlook

技術を新たに活用する企業も生産性向上の恩恵を受ける立場にあり、よってそれら自身も投資機会を提供するものであることにも留意すべきだろう。

アジア株式 Monthly Outlook 2017年7月

6月のアジア株式(日本を除く)は、米ドル・ベースの市場リターンが1.6%となった。年初来のリターンは22.8%と、新興国を含むグローバル株式市場を12%超アウトパフォームしている。

高齢化が進む世界での株式と債券に対する考え方

なぜ配当が重要なのか

動画ライブラリー

日興アセットマネジメントのサステナビリティレポートでは、当社の全社的なESG投資の促進に加え、サステナビリティで重点的に注力している「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」、「不平等の是正」、「環境・気候」の3分野での活動についてご説明しています。当社では、コロナ禍においてもサステナビリティへの取り組みを推し進めることができたことを、誇りに思っています。

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日興アセットマネジメントは、企業活動における二酸化炭素排出量を相殺するため、英国のカーボン・フットプリント社(Carbon Footprint Ltd.)の協力を得て、カーボンクレジットの購入を通して二酸化炭素削減プロジェクトに資金を提供することで、2018年より「カーボン・ニュートラル」の認証を得ています。

About Nikko Asset Management

運用資産総額* 26兆9653億円**
就業者数*** 902
ポートフォリオマネージャー 107
アナリスト/エコノミスト/ストラテジスト 59
トレーダー/その他スペシャリスト 47

* 運用資産総額(投資助言を含みます。)とその内訳比率は、日興アセットマネジメント株式会社、および海外子会社を合計したものです。

** 2022年9月末現在。

*** 2022年9月末現在。日興アセットマネジメント株式会社、および連結子会社の役社員を含む。